2026年のスマホはメモリ高騰で“1円端末”終了か　MM総研が2025年の出荷台数発表

　MM総研は、2月12日に「2025年暦年（1～12月）国内携帯電話端末出荷台数」の結果を発表した。

　2025年の総出荷台数は、スマートフォン出荷台数が3111.4万台（前年比11.6％増）、フィーチャーフォンは85.5万台（同12.6％減）。スマートフォン比率は97.3％（同0.7ポイント上昇）、5Gスマートフォン出荷台数は3094.6万台（同11.5％増）で、スマートフォン全体の99.5％（同横ばい）となる。

　スマートフォン出荷台数は2年連続の増加で、通信事業者の下取りプログラム（1年後や2年後の端末返却を前提に実質支払い額を抑える販売方式）が安定した買い替え需要と事業者間競争が市場をけん引した結果だとしている。2026年3月末でNTTドコモの3Gサービス終了を予定していることもあり、フィーチャーフォンは過去最少を更新した。

　2025年のメーカー別総出荷台数シェア1位はAppleで、出荷台数は1578.2万台（前年比12.1％増）と3年ぶりに1500万台規模に回復。総出荷台数シェアは49.4％（同0.6ポイント上昇）、スマートフォンのみの出荷台数シェアは50.7％（同0.2ポイント上昇）で3年連続50％を超えている。

　総出荷台数シェア2位はGoogleで385.4万台（シェア12.1％）、3位はサムスン電子で343.3万台（同10.7％）、4位はシャープで249.7万台（同7.8％）、5位はFCNTで205.4万台（同6.4％）、6位は京セラで123.7万台（同3.9％）と続き、上位6メーカーで90.3％を占める。

　価格帯別のスマートフォン出荷台数を見ると、税込み発売時価格「～2万9999円」の低価格帯が2019年（3.8％）から2025年（14.4％）にかけて拡大。OS別ではiPhoneは「～2万9999円」が2019年から2025年にかけて存在せず、2025年では約96％が10万円以上と高価格帯比率が上昇している。

　一方、Androidは「～2万9999円」が2019年の7.3％から2025年は29.1％と約4倍に拡大。Android市場は2025年に「10万円超」が18.2％に拡大しているが、スマートフォン市場の低価格モデルはすべてAndroidとなった。3万円未満のAndroid市場が拡大した背景には、電気通信事業法の一部改正に伴う値引き上限額を意識した販売戦略が大きく影響しているとしている。

　あわせて、2025年後半からのAI特需による世界的なメモリ（DRAM、NAND、SSD）価格高騰で2026年発売のスマートフォンの価格上昇が懸念されている。同社は2万2000円割引を適用して1円販売を実現する低価格Androidスマートフォンが2026年以降も製造できるかの岐路で、今後1円端末が縮小または終了してスマートフォン出荷台数が減少する可能性を指摘している。