全体平均で毎月7.4GBのデータ容量が無駄に　繰り越しや売却は10％程度――メルカリの意識調査で判明

　メルカリは3月26日、自社で行った「固定費見直しとギガ資産に関する意識調査」の結果を発表した。調査対象は、「自ら通信会社と契約して通信料金を支払っている」と回答した、全国の18～69歳の男女600人だ。

　回答者の43.6％が、家計における固定費の見直しを実施したという。具体的に見直した項目としては「水道・光熱費（41.7％）」と「スマートフォン代としての通信費（41.6％）」がほぼ同率でトップだった。

　スマートフォン料金の見直し内容は「データ容量の削減（21.6％）」や「格安スマートフォンへの乗り換え（21.2％）」が上位となった。

　一方で「余ったデータ容量の繰り越しや売却」をしているとした人は10.1％だったが、年代別で見ると10～20代の若年層は22.7％と、全世代の回答より2倍以上高かった。同様に、格安スマートフォンへの乗り換えも31.1％と全世代の回答より高く、若年層は余ったデータ容量の活用やスマートフォンのキャリア／プラン選択を柔軟に活用していることが伺える。

　現在契約しているプランのデータ容量と実際の使用量についても調査している。各回答者の現在の契約データ容量から実際の使用データ量を差し引いた値を算出し、その平均値を算出したところ、契約容量の23％が毎月使用されておらず、1人あたり毎月約7.4GBに相当することが判明した。

　余ったデータ容量の取り扱いは「特に気にせず、そのまま余らせている」が40.8％となったが、余ったデータ容量を「売却できるなら売りたい」という回答は64.9％となっている。