「成層圏」での長時間飛行を支える技術とは　HAPSの実現に向け、ソフトバンクとJAXAの取り組み公開

　ソフトバンクは10月7日、成層圏通信プラットフォーム「HAPS」に関連するブログ記事を公開した。

　同社は宇宙航空研究開発機構（JAXA）と2026年4月に共同研究契約を締結しており、HAPSの電力要求や成層圏環境、軽量パネル開発に関する知見と、人工衛星・探査機向け太陽電池の開発・運用を通じて培われた知見、評価技術および試験設備を持ち寄る。双方の知見を組み合わせ、HAPS向け太陽電池モジュールの性能向上につながる研究開発に取り組んでおり、詳細を記事で解説している。

　HAPSは高度約20kmの成層圏を長期間飛行して通信網を提供する航空プラットフォームだ。長時間の安定飛行を実現するには、軽量で高効率な太陽電池モジュールの確保が鍵となる。

　本共同研究にはJAXA宇宙科学研究所准教授の豊田裕之氏が参画する。ソフトバンクとJAXAはHAPSの電力要求や成層圏環境に関する知見と、人工衛星や探査機向け太陽電池の開発で培われた評価技術や試験設備を持ち寄る。JAXAの大面積ロングパルスソーラシミュレーターを活用し、宇宙空間の太陽光を模擬したAM0スペクトル照射環境下で、大型太陽電池モジュールの電気出力特性を高精度に測定および評価する。

　共同研究では運用環境を考慮した設計や試作についてJAXAが技術的見解を示し、ソフトバンクがその見解をセルやモジュールの設計へ反映させる。またライトソーキングなどを実施して評価精度を高める。AM0模擬光下で得られたデータは迅速にフィードバックされ開発サイクルの加速に貢献する。JAXA側も大面積フレキシブル太陽電池モジュールの評価技術を蓄積し将来の科学衛星や探査機への応用を目指す。

　豊田氏は「HAPSは地上の通信網を補完し防災や減災に資する通信基盤として期待されている。本共同研究は将来の可能性を支える電源技術に評価技術や知見の側面から貢献するものだ」とコメント。またソフトバンクプロダクトR&D本部の西村悠氏は「評価データや知見を設計や試作に反映し太陽電池技術のさらなる高度化を目指す。空からネットワークを届ける世界の実現に貢献したい」と意気込みを述べた。

　ソフトバンクは独自にHAPSに適した低コストかつ重量面密度400グラム毎平方メートル以下で、AM0模擬光下における変換効率30％を目標として掲げている。さらに経済産業省やNEDOが推進するプロジェクトに参画し国内の技術基盤強化を図る。

　2020年9月に成層圏飛行に成功したソフトバンクは、太陽電池技術の高度化を推進するとともに、将来的なデータセンターや電気自動車など他分野への技術応用も検討する方針を示している。