過半数が“携帯端末のセキュリティに不安を感じる”――McAfee調べ

McAfeeがモバイルセキュリティに関する調査の結果を発表。端末にモバイルバンキングや決済の機能が搭載されるようになったことから、セキュリティ面の不安が高まっており、携帯ユーザーの6割がセキュリティ機能は端末購入時にインストール済みの状態で、無償で提供されるべきと回答している。

[ITmedia]

　McAfeeは2月11日、スペイン・バルセロナで開催された展示会「MOBILE WORLD CONGRESS」で実施した、モバイルセキュリティに関する調査結果を発表した。

　同調査によれば、従来型の音声およびメッセージングサービスに対する信頼度は比較的高水準を保っているが、モバイル決済およびバンキングサービスについては、55％が不安を感じていると回答。同様に40％を超える回答者が、モバイルマルチメディアのダウンロード、モバイルクーポン、およびモバイルチケット購入について不安を抱いていることが分かった。

　全体で72％を超えるユーザーが、最新のモバイルサービス利用での安全性に不安を抱いており、こうした不安のレベルは、モバイルインターネット閲覧サービスを利用したことのないユーザーに比べて、頻繁に利用するユーザーの方が80％高いという。

　モバイルセキュリティ上の問題は、現時点では規模・対象範囲ともにPCの脅威には及ばないが、件数は増加傾向にあり、手法も高度化が進んでいる。世界中で10人に1人を超える携帯ユーザーが、モバイルウイルスインシデントに遭遇した経験があるか、モバイルウイルスに感染した人を知っていると回答している。その結果、ユーザーの80％が、自分の友人や同僚がモバイルウイルスに感染する可能性を懸念しているという。

　また、38.6％の加入者が、少なくとも月に1回は迷惑メールを受け取っていることが分かった。日本では、毎日のように迷惑メールを受け取るという加入者が26.1％に及んでいる。しかし、少なくとも79％のユーザーが、使用している携帯端末にセキュリティ対策が施されていないことを承知しながら使用しており、それ以外の15％は、セキュリティレベルを知らないまま使用している。

　なお、携帯ユーザーの60％近くが、携帯端末とその付随サービスのセキュリティ対策について通信事業者が主要な責任を負うことを期待している。また56％が、セキュリティ機能が携帯端末の購入時にインストール済みの状態で、無償で提供されるべきだと考えているという。

　調査結果の詳細は日本語版の「マカフィー モバイルセキュリティレポート 2008」にまとめられており、同社サイトからダウンロードできる。