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  • MM総研は、6月12日に日本と米国の企業/団体に所属する従業員を対象としたChatGPT利用動向の調査結果を発表
  • 日本の利用率は7%に留まり、利用目的は日米ともに「既存業務の効率化」が大半を占める
  • 9割以上の利用者が「今後も利用継続したい」と回答する一方、日米とも半数が「回答の精度」を課題として挙げている
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