スマホの価格が高騰している理由 iPhoneやXperiaで10年前の機種と比べながら考える（2/3 ページ）

スマートフォンの価格が高騰している理由を考える。10年前からどのブランドも一括9万円前後の価格のまま2019年ごろまで推移している。電気通信事業の影響は大きかったが、iPhoneでは大差のないケースもある。

[佐藤颯，ITmedia]

電気通信事業の影響は大きかったが、iPhoneは大差のない場合も

　2019年10月に電気通信事業法が改正されたことで、日本の携帯電話の販売方法に変化が見られた。一方で、この変更によって全てのスマートフォンが大きく値上げしたわけでもない。ここではiPhoneとXperiaのドコモ版と直販版における価格推移を見ていこう。

普及価格帯iPhoneの値上げ幅

普及価格帯Xperiaの値上げ幅

　2020年のiPhone 12が直販版で9万4380円に対し、2023年のiPhone 15が12万4800円。同じく直販版のXperia 5 IIが11万4400円に対し、Xperia 5 Vが13万9700円。値上げ幅はiPhoneが3万420円、Xperiaで2万5300円となっており、この4年間でそれぞれ値上げしている。

　これはキャリア版でもおおむね似たような傾向だ。キャリア向けは一般に直販モデルよりも高価になる傾向だが、こちらの値上げ幅も同じように大きくなっている。それでもiPhone 15はキャリアの値上げ幅も1万7000円ほどと、2万7000円のXperiaと比較しても抑えられており、「売れ筋」の商品は価格差を抑えているという見方もできる。

　一方で、フラグシップとなれば話が変わってくる。ここでは2020年と2024年のiPhoneのPro MaxシリーズとXperia 1シリーズの価格と値上げ幅を確認してみよう。

高価格帯iPhoneの値上げ幅

高価格帯Xperiaの値上げ幅

　iPhoneは価格をそろえるため、iPhone 12 Pro Maxは256GBの価格を採用している

　ここでは特にiPhoneの値上げ幅が大きい。米国定価は変わらないので、直販版の4万8000円の増加はそのまま為替の変動分とみてよい。一方でドコモ版の値上げは実に8万916円とかなり大きい。直販版との価格差も約1万5000円だったものが、4万7000円と実に3倍以上に広がった。

　Android端末のXperiaも直販版の値上げ幅は5万2800円に対し、こちらもドコモ版は8万5888円と大きい。こちらは2020年のXperiaを優位とした価格設定も大きいが、これに加えて本体容量の増加、5Gのミリ波対応といった外的要因もある。

　両者ともに為替の影響は大きいが、キャリアの値上げ幅もかなり大きい。これは2019年の法改正にて通信と端末の分離化が行われたことで、通信契約側で値引きしていた部分がそのまま端末に転嫁された。加えて、高価な機種は2年縛りの撤廃を理由に従来よりも数も出ないことから、キャリアの上乗せが大きくなっているように感じられる。