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スマホは「待つほど高くなる」時代に iPhoneやPixel、Galaxyの“予告なし値上げ”が相次いだ2026年、買い時はいつ?(2/4 ページ)

2026年はApple、サムスン、Google、ソニーのスマホが軒並み値上がりし、発売済みモデルが予告なく値上げされる例も相次いだ。4社の直販価格を3年分比べ、値上げの3つの理由と「スマホの買い時」を考える。

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ミッドレンジは上昇率で見ると最も深刻。値上げにあらがうメーカーも

 金額の大きさではハイエンドに目が行きがちだが、上昇率で見るとミッドレンジの方が深刻だ。「5万〜6万円前後で買える実用機」という従来の前提が、この3年で崩れつつある。

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ミッドレンジモデルにおける直販価格の推移

 最も大きく上がったのはXperia 10シリーズだ。Xperia 10 VIIIはSoCがXperia 10 VIIと同じSnapdragon 6 Gen 3のまま、価格が2万4200円上がった。2024年のXperia 10 VIと比べると2万9700円(約43%)の上昇で、ミッドレンジの価格帯をほぼ1段階押し上げた格好だ。

 Pixel aシリーズは、Pixel 10aが発売時にPixel 9aと同じ7万9900円に据え置かれた。しかし2026年10月1日、Googleストアは告知なしに128GBモデルを9万2800円へ改定した。GoogleストアでPixel本体が値上げされたのは初めてで、米国でも同時に100ドル上がっていることから、メモリ高騰のあおりを受けたものと考えられる。

 日本で「4万円台で買える定番ミッドレンジ」の代名詞だったOPPOのReno Aシリーズも例外ではない。Reno11 AとReno13 Aは2年続けて5万円以下を守ったが、2026年6月発売のReno15 Aは6万4800円と、一気に1万6000円(約33%)上がった。SoCはReno13 Aから据え置きで、Xperia 10 VIIIと同様、中身の進化より価格の上昇が目立つ世代交代となっている。

 一方で、国内メーカーには値上げを最小限に抑えようとする動きもある。FCNTは“手が届くハイエンド”をうたうarrows Alpha2の発表会で、部材調達から設計、生産、製造の歩留まりまでを見直し、メモリを除く原価を前モデル比で10%以上削減したとアピールした。発表会で原価の削り方をここまで生々しく語るのは珍しい。値上げはしたものの、価格は9万4900円と、10万円を切る水準を死守している。

 シャープはAQUOS R11の直販価格を前モデルの約1.5倍に引き上げた一方、既存モデルの値上げは今のところ考えていないとしている。ただし、これは旧機種の出荷がすでに完了していることによる部分が大きいと筆者はみている。

 部材の値動きがこれほど短期間で激しいと、旧モデルを長く売り続けることは、メーカーにとってリスクになる。Xperia 10 VIIIやReno15 Aのように、マイナーチェンジと銘打って原価を計算し直し、価格を付け直す。そうした対応が求められる時代になったのかもしれない。

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arrows Alpha2の発表会では原価高騰についても説明があった。10万円以下のスマホにとって、メモリ高騰がいかに大きな要素であるかが分かる

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