若者は“○○な職場”にイライラ!?　日本の「ミレニアル世代」が求めるものは

　いま米国で注目を集めている「ミレニアル世代」という言葉をご存じだろうか。1980年から2000年初頭に生まれた若者たちのことだ。20〜35歳前後の彼らはいま、社会人となり、労働力の中心となりつつある。

　そんなミレニアル世代は、物心が付く頃からインターネットが普及した環境で育ち、PCやスマートフォンを使いこなすことが特徴だ。会社に対する帰属意識が低く、離職を考えがちとも言われ、親世代とのギャップが激しい世代でもある。ミレニアル世代が仕事や職場に求めるものを理解し、いかに彼らの心をつかむか――人材確保のために思い悩む企業も少なくないはずだ。

　こうしたミレニアル世代のイメージは、海外だけでなく、日本の若者にも当てはまるのだろうか。もし当てはまるなら、彼らが職場に望む“ITツールの要件”は何だろうか。ITmedia ニュースが実施した「お勤め先と家庭のITツールに関する調査」の結果を基に考えてみたい。

ミレニアル世代は、ITツールが整っていないとイライラする？

　ミレニアル世代は、勤務先のITツールの導入状況に満足しているのだろうか。「あまり満足していない」もしくは「全く満足していない」と答えた人を世代別に見ると、ミレニアル世代（20〜34歳）は37.3％、年上の世代（35歳以上）は35.7％と、年齢による差はあまりないように思える。

　ところが「勤務先のITツールが自分の基準に合わないとストレスを感じるか」という質問をしたところ、興味深い結果が出た。「すごく感じる」もしくは「まあまあ感じる」と答えた人の割合が、ミレニアル世代では89.3％と9割近くにも上った一方、年上の世代では79.2％と差が顕著に現れた。

　幼い頃からPC・スマホに囲まれてきた若者にとって、勤務先のITツールが“合わない”ことは、強いストレスに感じるようだ。

ミレニアル世代が勤務先に求めるITツールとは？

　そんなミレニアル世代が勤務先に望むITツールとはどんなものだろうか。

　まず、彼らに私生活で使っているITツールを聞いたところ、1位は「スマートフォン」（91.2％）で、続いて「ノートPC」（83.3％）、「クラウドストレージ」（62.7％）、「メッセンジャーアプリ」（60.8％）、「タブレット」（59.8％）という結果になった。

　年上の世代にも同様の質問をしたところ、1位から順に「スマートフォン」（86.1％）、「ノートPC」（70.7％）、「タブレット」（62.9％）、「デスクトップPC」（58.6％）、「クラウドストレージ」（55.7％）という結果だった。

　スマホとノートPCは両世代ともに1位、2位だが、使用率では10％近い差が出た。また、ミレニアル世代では上位だった「クラウドストレージ」「メッセンジャーアプリ」は、年上の世代では比較的浸透はしていないと分かった。

　このようにミレニアル世代は、日頃から新しいITツールに敏感と言えるだろう。彼らは、そうしたツールを勤務先にも取り入れたいと考えているようだ。

　「私生活で使っているITツールのうち、『お勤め先では導入されていないが、できれば使いたい』と思うものはあるか」と質問したところ、「クラウドストレージ」（30.4％）、「タブレット」（20.6％）、「メッセンジャーアプリ」（19.6％）、「スマートフォン」（11.8％）などが挙がった。プライベートでの使用率で年上の世代と大きな差が出たツールが、そのまま上位にランクインしている。

　ミレニアル世代は、日常生活で慣れ親しんだITツールを勤め先でも使いたいと強く望んでいる――そんな現実が浮き彫りになったと言えるだろう。

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　一方、彼らが望む最新のITツールは、日本の職場にはあまり浸透していないのも事実だ。デルとインテルが日本市場で行った共同調査によれば、職場で固定電話やデスクトップPCを毎日使っている人の割合は6割以上だが、スマホは23％、ノートPCは46％と「従来のオフィス機器が支配的な状態が続いている」という。

　同調査によれば、スマホ、インスタントメッセージ、ビデオ会議、クラウドサービスなどを「職場で使っていない」と答えた人の割合は、いずれも40％台をマーク。職場向けの最新テクノロジーが、日本の職場に十分浸透していないことがうかがえる。

　こうした現状に納得できず、ストレスを感じる若者は少ないないはずだ。ストレスを溜め込むと、生産性の低下や離職につながる可能性もある。優れた人材は、働きやすい環境が整っている勤務先を選ぶだろう。

　今後、企業が成長していく上では、ミレニアル世代の優秀な人材をいかに獲得し、高い生産性を発揮してもらうかが重要となる。これまでこうした意識を持っていなかった企業も、この機会にミレニアル世代のニーズをくみ取り、ITツールの導入状況を見直してみてはいかがだろうか。