マカフィーは5月30日、個人のPCユーザーを対象に実施したセキュリティソフトの利用状況に関する調査結果を発表した。83%がセキュリティ対策を講じてものの、17%は導入していないか、有効期限が切れたままであることが分かった。
調査は日本を含むアジアや北米、中南米、欧州の24カ国で2011年1〜11月に実施。月平均2700万台から2800万台のPCを対象に、任意によるスキャンデータを分析した。基本的なセキュリティ対策は、有効なウイルス対策、スパイウェア対策、ファイアウォールとしている。
それによると、対策実施率が最も高いのはフィンランドの90.3%(未対策は9.67%)、最低はシンガポールの78.25%(同21.75%)だった。日本は80.65%(同19.35%)で米国と並び24カ国中19位だった。
対策をしていないユーザーで、セキュリティソフトをインストールしていない割合が最も高いのはスペインの16.33%、ソフトをインストールしているが無効になっていった割合が最も高いのはシンガポールの11.75%だった。
ユーザーが対策しない理由について同社は、「PCにプリインストールされたセキュリティソフトの無料体験版の有効期間が終了するとデバイスを保護しなくなることを理解していない」「オンラインゲームを楽しむなどの理由で無効化している」「安全にネットを楽しむ方法を守れば対策は不要と考える」などがあると分析している。
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