分裂していたArduinoが和解して1つに
オープンソースのハードウェア+IDEの「Arduino」をめぐって2つに分かれて争っていた創業者らが和解し、基板などを販売するArduino Holdingとコミュニティー運営の非営利団体Arduino Foundationを設立すると発表した。
Arduino LLC(Arduino.cc)とArduino SRL(Arduino.org)に分裂し、商標などをめぐって争っていたArduinoが和解して1つになる──。両社の代表が10月1日(現地時間)、米ニューヨークで開催のMaker Faireでそう発表した。
2016年末までに、新たに営利企業のArduino Holdingと非営利団体Arduino Foundationを設立し、前者が関連製品の販売を一元管理し、後者がオープンソースのArduino IDE(統合開発環境)の管理と開発者コミュニティーの窓口を務める。
Arduinoは2005年、安価なコンピュータを製造するシステムの構築を目指してイタリアで立ち上げられたプロジェクト。ハードウェア(基板)とIDEで構成される。立ち上げ後、5人の創業者の1人であるジャンルカ・マルチノ氏がArduino SRLを、バンジ氏を含む他の4人がArduino LLCをそれぞれ設立し、Arduinoの商標などをめぐって対立し、裁判で権利を争っていた(スイッチサイエンスの記事より)。
バンジ氏は「今日はArduino史上、最良の日だ」と、ムスト氏は「過去2年続いた問題を解決できて大変うれしい。新生チームはこれからも最高のオープンなハードウェアとソフトウェアを提供していく」と語った。
両社が存続して持株会社としてのArduino Holding傘下に入るのか、別の形になるのかなどの詳細はまだ発表されていない。
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