「iPod touch」終了の意外な余波 音楽プレーヤーが“業務端末”として普及したワケ（3/3 ページ）

5月11日、AppleがiPodシリーズの最後の製品であるiPod touchが在庫限りで終了となることを報告して話題となった。「決済」「リテール（流通）」分野でもiPod touchは非常に重宝されていた。

[鈴木淳也（Junya Suzuki），ITmedia]

「Tap to Pay」はiPhone導入の後押しになる？

　iPod touchではハンディ端末として決済機能の対応のために専用ケースを装着する必要があったが、iPhoneであれば「Tap to Payの機能が使えるのではないか」という声もある。

　ただ過去の記事でも触れているように、Tap to Payの用途は限定的だ。中小規模のビジネスが新規に導入する場合には選択肢に入るが、すでに金融機関などとクレジットカードの取り扱い契約を結んで加盟店になっている場合など、必ずしも選択肢に入るわけではない。また当面は米国限定のサービスであり、あくまでオプションの1つ程度に捉えておくべきだ。

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　過去にもAppleはサードパーティが提供していた機能をOS標準として取り込んで市場を乗っ取ってきた経緯があるが、1社のみでは提供できない仕組みもある。業務向け端末の分野はその1つで、いくら周辺機能を標準で固めようとも、市場のすべてのニーズを満たせるわけではない。

　先述の通り、なぜiPod touchが業務端末として広く活用されるようになったかといえば、安定した長期サポートと周辺機器ならびにソリューションの豊富さにあるといっていい。これはiPhoneにおいても変わらず、これまで築き上げた周辺エコシステムの存在が、引き続きiPhoneの業務端末としての地位を担保している。