洋上に浮かぶデータセンター 日本郵船やNTT系など5者が実証実験 100％再エネで稼働

日本郵船やNTTファシリティーズ、三菱UFJ銀行、横浜市、ユーラスエナジーホールディングスが海に浮かぶ「洋上浮体型データセンター」の稼働を開始した。実用化を視野に入れた実証実験として、2027年3月までをめどに塩害や振動の影響などを検証していく。

[ITmedia]

　日本郵船やNTTファシリティーズ、三菱UFJ銀行、横浜市、ユーラスエナジーホールディングス（東京都千代田区）の5者は3月25日、海に浮かぶ「洋上浮体型データセンター」の稼働を開始した。実用化を視野に入れた実証実験として、2027年3月までをめどに塩害や振動の影響などを検証していく。

洋上浮体型データセンター（ニュースリリースから引用）

　サーバや通信機器をコンテナ内にあらかじめ格納した「コンテナ型データセンター」と太陽光発電設備、蓄電池を、横浜港大さん橋ふ頭に係留するフロート上に設置した。データセンターは太陽光などの再生可能エネルギーのみで運用可能といい、実験では再エネ活用の最適化なども検証する。

　実験において、日本郵船はプロジェクト全体の統括、NTTファシリティーズはデータセンターの設計や構築、三菱UFJ銀行は関連事業の金融的支援、横浜市は海域での再生可能エネルギーを活用したデータセンターの検討、ユーラスエナジーホールディングスは再生可能エネルギーのみで運用するデータセンターの技術検証を担う。

　5者によれば、将来的には陸上における建設用地の不足や高騰、建築の長期化などに縛られないデータセンターの実現を目指すという。洋上風力発電所の付近に設置することで、陸上の電気系統に依存しない耐災害性も期待する。