2025年のPC業界を振り返る　キーワードは「EOS特需」「メモリ逼迫（ひっぱく）」「Snapdragon」（1/4 ページ）

　2025年もまもなく暮れようとしている。新しいSoC（CPU）などの投入がほとんどなかったこともあって、2025年のPC市場は製品のラインアップ的にはやや静かな年になったといってよい。しかし、PCの出荷台数は1700万台を超える見通しで、コロナ期にあった「テレワーク（リモートワーク）特需」を上回り、過去10年で最高の出荷台数となるとされる。

　そんな2025年はどんな年だったのか――振り返っていきつつ、2026年はどのような年になっていくのか見通していきたい。

「Windows 10のサポート終了」で日本のPC市場は特需

　言うまでもなく、日本のPC業界にとって2025年最大のトピックはWindows 10のサポート終了（EOS：End of Support）だろう。

　Windowsには「サポート期間」というものがあり、基本的にOSが登場してから約10年間となる。Windows 10は2015年7月29日（米国太平洋夏時間）にリリースされたので、順当に行けば2025年がサポート終了の年となる。

　Windows 10と現行の「Windows 11」では、「モダンOS」という概念が導入されており、アップデートがアジャイル的に投入されることが特徴だ。当初のWindows 10は半年に一度、大規模更新である機能アップデート（Feature Update）が行われていた。Windows 11がリリースされたタイミングで機能アップデートは「1年に1回」に改められた。

　Windows 11の最新バージョンは「Windows 11 2025 Update」（正式には「Windows 11 バージョン25H2」）で、EOSがバージョンごとに設定されている。これは「モダンライフサイクルポリシー」に基づくもので、1つ前の「Windows 11 2024 Update（バージョン 24H2）」は2026年10月13日（米国太平洋夏時間）がEOSと既に決められている。

　話を戻すと、Windows 10の最終バージョン「Windows 10 2022 Update（バージョン 22H2）」は、2025年10月14日（米国太平洋夏時間）にサポート期限を迎えた。

　日本では、こうしたOSのEOSを控えた時期に必ずPCの“駆け込み需要”が風物詩のごとく発生する。PCメーカー各社はそれに対応したような製品を用意し、供給も増えるため、販売数が増えるのが定番だ。

　グローバルPCメーカーの幹部に話を聞くと、このような“特需”があるのは日本市場だけと口をそろえる。欧米でも若干の駆け込み需要はあって、EOSが近づくと出荷数も増えるそうだが、日本のように直前にぐわっとした“波”が来ることはないという。

　加えて、2025年は「GIGAスクール構想」第1期で導入された義務教育課程における学習用端末のリプレースも多くなったため、それもPC需要を高める要素となった。まだ1年が終わった訳ではないため、完全なデータは出そろっていないが、コロナ期の特需を上回る1700万台超の出荷は堅いと、多くの業界関係者が証言している。

　しかし、2026年はこれらの特需の“反動”が来ると予想されている。昨今はメモリやストレージ（SSD／HDD）を中心にPCを構成する部材の供給不足が広がりつつあり、これはすべからくPCの供給減にもつながりうる。

　2026年にPCの出荷数が大幅に減るのは避けられないだろう。