現場を知る情シスが斬る！　AI時代のビジネスPCに求められる条件と、約999g／インテル® Core™ Ultra X シリーズ 3 プロセッサーの最新ビジネスPC「HP EliteBook X G2i 14 AI PC」の実力（2/5 ページ）

インテル Core Ultra X シリーズ 3 プロセッサーがもたらす、次世代のビジネス体験

　　ここまで情シスの課題を整理してきたが、これらを解決するための土台となるPCに搭載されているCPU、GPU、NPUの進化によって、実際のビジネス体験はどのように向上するのか。積極的に新モデルを選択する価値はあるのかを検証した。

　結論から言うと、今回紹介する日本HPのビジネスPC、HP EliteBook X G2i 14 AI PCは、ここまでに挙げた課題を乗り越える可能性を秘めたモデルに仕上がっている。

インテル Core Ultra X7 シリーズ 3 プロセッサーと、強力な内蔵GPUの躍進

　HP EliteBook X G2i 14 AI PCに搭載されているのは、パワフルなエッジAI用途に向けてパフォーマンスが最適化された、最新世代の「インテル Core Ultra X7 シリーズ 3 プロセッサー 358H」だ。生成AIの多様なユースケースにおいて、優れたパフォーマンスを発揮するよう設計されている。

　注目すべきは、最新の「インテル 18A」プロセスを採用し、性能重視のPコア、効率重視のEコア、省電力のLP Eコアの全てが新世代の設計へと刷新されている点である。処理能力と電力効率の両面において、前世代から大幅な底上げが図られている。

　さらに、内蔵グラフィックスが劇的な躍進を遂げている。最新のXe3アーキテクチャではXMX（Xe Matrix Extensions）というAIアクセラレータを搭載した12コアの内蔵GPU「インテル Arc B390」が採用されており、GPUだけで120TOPSを実現している。内蔵グラフィックスを「画面を映すための最低限の機能」と捉える時代は終わり、今や生成AI活用における強力なプロセッサーとして機能する。

Copilot+ PCの要件を上回る「余力」の重要性

　インテル Core Ultra X7 シリーズ 3 プロセッサー 358Hに内包される第5世代NPUは、前世代からさらに電力効率を向上させ、「50TOPS」という優れた処理性能を誇る。これは「Copilot+ PC」のシステム要件である40TOPSを、さらに10TOPS上回るスペックだ。

　つまり、WindowsのシステムAIを駆動させながら、サードパーティー製アプリケーションに割り当てるリソースを確保できる。要件を単に満たすだけでなく、この「余力を持たせた設計」である点が極めて重要だ。

　昨今、AIによるノイズキャンセリングやバッテリーの自動最適化機能の標準実装が進んでいる。エッジAI向けに強化されたCore Ultra X7 シリーズ 3は、これら常駐型AIの処理をNPUへオフロード（移譲）することで、CPU負荷とバッテリー消費を最小限に抑えられる強みを持つ。

　Web会議での音声のクリアさや外出先でのバッテリー駆動時間など、従業員の日常的な満足度に直結するユーザー体験を確実に底上げするだろう。

リコール機能のローカル処理と、情シスが担うガバナンス

　Copilot+ PCという新カテゴリーの登場以降、その機能は着実にブラッシュアップされてきた。その象徴といえるのが「リコール」（Recall）機能である。

　PC上での作業履歴を記録し、自然言語による検索で過去に閲覧した資料や画面を視覚的に検索／復元できるため、業務効率を劇的に向上させるポテンシャルを秘めている。

　従業員にとって便利な機能である一方、情シスが最も注視すべきは「その履歴データがどのように処理されるか」という点だ。

　リコールは、ネットワーク通信を行わずにNPUを活用し、端末内でローカルに完結させる設計を採用している。データをクラウドに送信して解析する方式に比べ、端末外にデータが流出しないこのアプローチは、セキュリティ統制の観点から非常に扱いやすく、高く評価できる。しかし、「ローカル処理だから無条件で安全」と言い切れない点には注意が必要だ。

　リコールはオプトイン（事前同意）方式であり、Windows Helloによる本人確認やストレージ暗号化が前提となる。そのため、グループポリシーやIntuneを介して有効／無効を明示的に集中管理できる。

　すなわち、利用を許可する範囲や暗号化の前提条件をどう担保するかは、情シスが主体的に判断し設計すべき領域にほかならない。

　ローカル処理の強みを生かし、自社のセキュリティポリシーにどう組み込むか。そこまで定義して初めて、この機能は安全かつ強力な業務効率化のツールとなる。

提供：株式会社日本HP
アイティメディア営業企画／制作：ITmedia PC USER 編集部／掲載内容有効期限：2026年7月31日