日本の中小企業をデルが救う！　「デルテクノロジーアドバイザー」のススメ（2/2 ページ）

» 2022年02月25日 10時00分公開

[PR／ITmedia]

受け身から「攻めのビジネス」に転換する最有力手段

　経済産業省の調査によると、「過去10年間の主なイノベーション実現」した企業のうち、実に約45％が中小企業が担っているという。中小企業にはそれだけ伸び代があるわけだが、国内の企業数で言えば99.7％、雇用の7割を中小企業が占めており、今後の日本経済を占う意味でも重要な役割を背負っているのが分かる。

　一方で、日本の中小企業のIT環境は決して良くない。前述したようにIT部門の人手不足が慢性化しているが、人員を増やすことが必ずしも特効薬にならない難しい事態に直面している。働き方改革やDX、コロナ対策、ハイブリッドワークといったITトレンドの変化、社会的な変化が起きる中で、対応が遅れているのが実情だ。

　本来、企業の目的はITの整備ではない。従業員の生産性を向上させ、業績を上げ、社会に貢献し、企業価値を上げていくことであるはずである。IT環境の整備はそれを実現する有効な手段ではあるが、決して目的ではない。IT環境整備の段階で立ち止まり、悩んでいる時間があるのであれば、それはあまりにも無駄だ。従業員がセキュリティの不安なしに最大のパフォーマンスを発揮できるハイブリッドワーク体制を早急に整備し、本来の業務へ集中できる環境を提供することが急務ではないだろうか。

　とはいえ、既に過負荷な状態に陥っているIT担当者に対し、さらに大きな負荷をかけることは現実的ではないし、人員強化もリスクが高く即効性がない。ならば、別の手段で解決を図るべきだろう。その最有力の解決策こそが、デルテクノロジーアドバイザーだ。うまく活用してIT課題をさっさと解決して、後手後手の状況を脱出して「攻めのビジネス」へと転じていただけたら幸いだ。

デルテクノロジーアドバイザーを上手く活用することでIT環境整備に無用な時間を取られることなくビジネスに集中できる。同社の「New Tech Trends」には、ビジネスのヒントになる映像コンテンツも豊富に用意されている。

日本の中小企業のデジタル化をサポートする「デルテクノロジーズアドバイザー」とは

　専任のIT担当者を置くことができない従業員100人未満の中小企業にとって、IT全般の相談役になるのがデルテクノロジーズアドバイザーだ。通話料無料の番号に電話すれば、IT活用について専門トレーニングを受けたエキスパートがさまざまな相談に乗ってくれる。

　相談できる内容は、ハードウェアでもソフトウェアでもセキュリティでも、ITに関することであれば何でも可能だ。一般的なサポート窓口では、質問すべき内容を正確に理解していないと適切な回答を得られないことが大半だが、デルテクノロジーアドバイザーならば、質問者が完全に理解できていないことでも気軽に相談が行える。

　例えば、「新しく Windows 11 搭載PCを導入したいが、どのような基準で選んだら良いのかが分からない」「ハイブリッドワークを試したいけどセキュリティが不安」といった曖昧な質問でも、しっかりとヒアリングして解決まで導いてくれるのだから、悩める中小企業のIT担当者にはまさに福音だろう。山積みの課題を前に途方に暮れているならば、まずはデルテクノロジーズアドバイザーまで問い合わせてほしい。