国内企業のAndroid導入が加速 スマホではシェア1位に――GfK Japan調べ:調査リポート
GfK Japanが国内企業のスマートフォン、タブレット端末の導入動向を調査した。前回調査よりも導入を前向きに考える企業が増えたほか、Android端末を導入する企業が増加する結果に。
ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは11月15日、企業のスマートフォン、タブレット端末利用状況調査の結果を発表した。調査は国内企業の情報システム部門所属者、またはITハードウェア・ソフトウェアの導入担当者を対象に10月に行ったもの。サンプル数は約1500。
同調査によれば、「スマートフォンを導入している」と回答した企業は16%。2010年9月の前回調査から、導入率は8ポイント上昇している。また「導入を予定/検討している」と回答した企業の割合も増加しており、「興味はある」までを含めると、全体の5割がスマートフォン導入に関心を持っていることが分かった。
スマートフォンのOSに関しては、導入済み企業では「iOS」が前回調査の43%から38%に縮小。他方で「Android」が20%から44%に拡大し、最多となった。
なお、業種別の導入状況をみると、「導入済み」の割合がもっとも高かったのは「流通業」で、「導入を予定/検討している」では「不動産業」の割合がもっとも高かった。
タブレット端末の導入調査では、12%の企業が「タブレット端末を導入している」と回答した。また「導入を予定/検討している/興味はある」の割合は55%で、2010年6月に行った前回調査の37%から大きく拡大した。タブレット端末の特性や利点の認知向上に伴い、法人市場は急速に拡大していくと、同社は予測している。また、導入済み企業では約6割がiOS端末を選択していたのに対し、導入予定/検討中企業ではiOSを選択するとしたのが約4割にとどまっており、端末の選択肢が分散していることが分かった。
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