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中国メーカーが日本にメガソーラーを建設、全国10地域で27MWの規模に自然エネルギー

中国の太陽電池モジュールメーカーのソプレイソーラーが2013年春から、日本の10地域にメガソーラーを建設する。鹿児島県で9MW、北海道と群馬県で4MWなど、合計で27MWの発電設備を展開する計画だ。固定価格買取制度による収益と日本における利用実績の拡大を狙う。

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 ソプレイソーラーは中堅の太陽電池モジュールメーカーで、中国を中心に日本や欧米など世界30か国以上で太陽電池モジュールを販売している。日本では2009年に名古屋市に日本法人を設立して営業活動を開始した。日本国内の実績を拡大する狙いもあって、みずからメガソーラーを全国各地で展開する。

 計画によると、北海道の勇払郡と群馬県の桐生市で各4MW、鹿児島県の大崎市で5MWのほか、同じ鹿児島県の御領市と志布志市で各2MW、岐阜県の美濃加茂市で3MW、山梨県の甲府市で2MW、福岡県の朝倉市で2MW、千葉県の八街市で2MW、岡山県(市町村名は非公開)で1MWを予定している。合計10地域の14か所で27MWの大規模な発電設備になる(図1)。


図1 全国10地域の14か所に展開するメガソーラー建設計画。出典:ソプレイソーラー

 各地域のメガソーラーの運転開始時期は発表していないが、2013年の春から事業を開始する予定で、2〜3年程度をかけて14か所のメガソーラーを順次稼働させていくものとみられる。発電した電力は固定価格買取制度を活用して電力会社などに販売する。27MWの電力をすべて販売すると、現在の買取制度の単価では年間に約14億円の収入になる。

 ソプレイソーラーは日本における収益と利用実績の拡大に加えて、太陽光発電の事業化に必要なノウハウを蓄積することで、本業である太陽電池モジュールの生産システムの構築にも生かしていく考えだ。

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