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P2P+ASPで高品質な動画配信を低コストに ブラザー工業「Einy Web Solution」

新商品のプロモーションなどに欠かせなくなってきた動画コンテンツ。ユーザーに対して効果的な訴求が可能だが、配信にかかるコストは常に悩みの種だ。ブラザー工業の「Einy Web Solution」はP2P技術を駆使して低コストに動画配信が可能な上、ASP方式でより容易に利用できるようになっている。
2009年03月16日 10時00分 更新

 新商品のセールスポイントを具体的に紹介したり、Webドラマを活用して新サービスをプロモーションしたり、社内外に向けてオンラインセミナーを開講したり──ネット上での動画コンテンツの出番がますます増えている。動画を活用することで効果的に訴求力を高められる一方、コンテンツが大容量になればなるほどかさんでいく配信コストも悩ましいところだ。

 だが、ネットワーク技術を活用することで、初期投資や配信コストを最小限に抑えながら、大容量・高品質な動画配信を可能にするソリューションがある。それがブラザー工業の「Einy Web Solution」だ。

初期費用、配信コストも削減できる──Einyのメリット

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 ブラザー工業が展開している「Einy(アイニー)」は、「P2P」(Peer to Peer)技術を採用したリッチコンテンツ配信ソリューションだ。動画などの大容量コンテンツを、多拠点に低コストに配信できるという大きな特長を持っている。

 Einyでは、動画コンテンツを視聴するユーザーのPC同士を接続してネットワーク化し、動画コンテンツを接続された各PCに分散して保存する。ユーザーがコンテンツを楽しみたい場合は、ネット経由でほかのPCから断片化された動画データを収集することでコンテンツが再生される仕組みだ。

 一般的な動画配信では、動画コンテンツを格納する専用サーバにユーザーがアクセスし、サーバからユーザーにストリーミング方式で配信している(クライアント/サーバ型)。専用サーバにユーザーのアクセスが集中すると配信速度が低下してしまう恐れがある上、サーバを用意する初期コスト、アクセスの多寡にかかわらずサーバと回線を維持するコストなども必要になってくる。

 だがP2P技術のメリットを活用したEinyは、配信に必要な負荷を分散させることでこうした問題を解決。最小限のコストで動画配信をスタートできる上、クライアント/サーバ型に比べて維持コストの低減も可能だ。視聴ユーザーの増加にも柔軟に対応でき、ユーザーが増えれば増えるほどシステムが安定する仕組みにもなっている。各PCに保存されるコンテンツデータは断片化され、通信は暗号化されるため、セキュリティも確保されている。

 Einyは、(1)従来のストリーミング方式でかさんでいる動画配信コストをなんとかしたい、(2)これから動画配信をスタートしたいが、アクセス数が予想できないため低コストな設備では不安、(3)運用・維持コストを考えると、サーバなどは自前で持ちたくない──など、動画配信に付きものの悩みを解決するソリューションだ。

ASP方式でより容易になった「Einy Web Solution」

photo サーバ負荷を気にして画質を抑えていたケースでも、Einyなら高画質化できる

 Einyによる低コストなコンテンツ配信を、さらに容易に利用できるようにしたのが「Einy Web Solution」だ。これまでは専用のアプリケーションや設備を提供する形でのサービスだったが、2008年12月からはASP方式での提供になった。配信ベンダーはネット経由でEinyの配信システムを利用できるため、設備などを持つ必要がない。配信ベンダーがサービスを開始するにあたって、高価な設備の導入コストやその維持費を負担しなくても済むので、まずスモールスタートで始め、軌道にのってきたらサービス規模を拡大する──といったニーズにも柔軟に対応できる。

 利用する場合、管理者は動画コンテンツを用意した上で、公開期限などを専用Webから設定。発行されたコンテンツIDを含むEiny専用のタグを、Webページに埋め込めばOK。ユーザーがWebサイトにアクセスすれば、専用プレーヤーが自動的にインストールされ、視聴が可能になる。コンテンツの視聴統計などのレポート機能も充実しており、配信の改善に活用できる。

 ブラザー工業のEiny専用サイトでは、Einyの仕組みやメリットを分かりやすく解説する動画なども公開している。動画コンテンツの配信を検討していたり、既存の配信コスト削減を考えているならチェックしてみよう。

採用実績を重ねるEiny

 Einyは実績も重ねている。通信販売大手のフェリシモに技術協力を行い、同社が行っているハッピートイズプロジェクトイベント配信に活用された(配信は既に終了)。


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提供:ブラザー工業株式会社
企画:アイティメディア営業本部/制作:ITmedia ニュース編集部/掲載内容有効期限:2009年3月29日