Special
» 2018年03月07日 10時00分 公開

「ネット広告=嫌われもの」は解決できる “買いたい”を刺激するマーケティング戦略を実現する方法

[PR/ITmedia]
PR

 ニュースサイトやブログ、SNSなどを見ていると、必ずと言って良いほど目に付くのがWeb広告だ。画像やアニメーションで構成されるバナー広告や、音声が流れる動画広告など、その表現方法は日々進化している。

 デジタル広告はWebページにある主なコンテンツの前後や横など、目に付きながらも邪魔にならない場所に置かれるものがほとんど。しかし、ユーザーからは嫌われる傾向にある。画面のスクロールに広告が追従したり、コンテンツに被さって見にくくなったりするような、UX(ユーザーエクスペリエンス)を著しく下げるものも少なくないからだ。

photo

 ページ運営者は「来訪者の満足度低下を回避したい」、広告を出稿する側は「広告のパフォーマンスを高めて売り上げを伸ばしたい」──それぞれの思いが混在する。そんな中、広告が表示されるWebサイトをページ単位で分析し、ユーザーに適した広告のランディングページを表示できるツールを開発する会社が現れた。

 Macbee Planet(東京都渋谷区)は、コンサルティング型のデジタルマーケティングエージェンシー(広告代理店)だ。クライアントの課題を可視化し、最先端のテクノロジーを駆使した分析・改善を行っている。2015年8月の立ち上げから現在まで、成果報酬型(アフィリエイト)の広告が全体売り上げの6割を占めているが、オンライン、オフライン問わず、消費者とのコミュニケーション領域全体を戦略的にプロモーション設計できるのが強みである。

photo

 同社が提供する、成果報酬型広告の運用支援ツール「Robee」(ロビー)は、広告を掲載する数千から1万以上のWebサイト1つ1つをページ単位で解析し、ユーザーの購買動機を刺激するような広告ランディングページを表示できる。

 例えば、同じジャンルの商品を探しているユーザーであっても、気にしているポイントや購買動機は異なる。それぞれの検索ワードで開いたWebページに、ユーザーそれぞれが求めている情報にあわせたランディングページ(LP)を表示させることで、コンバージョン率(広告の商品が買われるなど、定められた目標を達成すること)を高められるという画期的な仕組みだ。

 ユーザーインサイト(本質的な欲求や本音)に合わせたコンテンツを表示させることで、より“自分ゴト化”できるような製品訴求や、“嫌がられない”広告を実現できる。

photo (ランディングページ(LP):広告をクリックして最初に表示されるページ)

なぜWeb広告は嫌われる?

 「そもそもWeb広告がなぜ嫌われるかというと、自分に関係ない広告が出るからです」──同社のエンジニアである高原英実部長(システムクリエイティブ部)は、理由をそう話す。

 「かつてGoogleのGmailでは、メールの本文を解析して関連する広告を出していたと聞きます。すると広告のコンバージョン率は高くなったとのこと。ユーザーのサイコグラフィックス(価値観、興味関心など)にひも付いた広告が出せれば、嫌がる人は減らせるでしょう」(高原部長)

photo Macbee Planetの高原英実部長(システムクリエイティブ部)

 Robeeは、アフィリエイト広告を掲載する媒体にあわせて、ランディングページのコンテンツを変えたり、ユーザーが求めている情報をポップアップで訴求したりできる。例えば、各地域に店舗を持っている美容サロン系の広告主は、ユーザーの都道府県情報にあわせた訴求内容へ変える、といったランディングページの出し分けが可能だ。

 「このWebサイトから来たユーザーは、現状のランディングページでは離脱率が高い」「ランディングページ内に設置したこのコンテンツは読まれていない」──Robeeは広告の質を可視化できるので、問題が手に取るように分かり、施策を検討しやすい。

 Robeeを導入した企業は、その結果から広告の見せ方を改善し、コンバージョン率が高まって、実際に顧客獲得数が増えている。

 高原部長は、アフィリエイト広告でRobeeのようなパフォーマンスを出せるツールは他にないだろうと自信を見せる。

 「流行するWeb接客ツールや、ランディングページのABテストなど、最適化のツールはいくつかありますが、アフィリエイト広告は商品やサービスを紹介するWebサイトが把握しきれないほどに、無数に存在するのが特徴です。それらを可視化し、ユーザーインサイトに合わせたサイト単位の細やかな分析や改善ができるのが一番の強みですね」(高原部長)

「競合他社ができてないから、私達がやっていかなきゃいけない」

 Robeeを開発したMacbee Planetは、デジタルマーケティングを中心としたコンサルティング企業だ。小嶋雄介社長は同社の強みを「アクションドリブンマーケティング」と表現する。

 「『目標のコンバージョンを達成すれば終わり』というデジタルマーケティングの会社は多いのですが、弊社は依頼を受けた企業の全体を最適化する前提で物事を進めます。これが他社との違いで、コンサルティング色が強いところですね」(小嶋社長)

photo Macbee Planetの小嶋雄介社長

 例えば、アフィリエイト広告を出した美容サロンが、広告によって来店予約を取り付けたとする。通常ならここでコンバージョンを達成して広告代理店の役目は終了となる。しかし、Macbee Planetは「その後の来店率」「来店後の契約率」「契約単価」「長期的な利益(LTV)」など、全体の戦略性を考慮したプロモーションを提案する。

 「親身になってクライアントと毎週、毎月の定例ミーティングをする中で課題が見えてきます。その課題に本気で向き合っていった結果、『競合他社ができていないところを、僕らがやっていかなきゃいけないよね』という発想から始まっています」(小嶋社長)

 「どうしてもデジタルマーケティングだけでは頭打ちになります。データを解析しやすかったり、KPIを追いやすかったりするのがデジタルの良いところですが、一方で『ブランディングが成立しているのか』『信頼性をどう醸成していくのか』、それらはデジタルだけでは賄えないと考えています。これはデジタルシフト、モバイルシフトといわれている中で、ずっとつきまとう永遠のテーマですね」(高原部長)

必要なテクノロジーなら取り入れていく

 Macbee Planetは、競合するデジタル領域の広告代理店に対して独自性や競争優位性を出すため、今後もRobeeに注力を続ける。将来的にはAI(人工知能)や、得られたビッグデータを活用して、ユーザーの行動データをリアルタイムに解析したターゲティングによるクリエイティブの出し分け機能など、コンバージョン率を高める施策の提案を検討中だ。

 「アフィリエイトのプロモーションは、運用が本当に大変です。それをどう簡単にするかを常に考えています。AIを入れるのが目的ではなく、広告主の手を煩わせない可能性がある手段の1つが、AIということです」(高原部長)

 「クライアントの売り上げを大きく上げるために新しいテクノロジーが有効であれば、どんどん取り入れていきたいですね。ただし、選択と集中は徹底しています。弊社はポイントサービス提供大手のように9000万人のデータを保有したいわけではない。特定の業種において、その消費者がどのような購買行動をするのかといった膨大なデータを保有しているだけで、その価値は大きいと思います」(小嶋社長)

今後の展開は

 Macbee Planetがこれまでに取引を行ってきたクライアントは美容系が多数を占める。実績と評判を受け、クライアントの社長に同業の社長を紹介してもらうことが多いためだ。同社は18年内に大阪、福岡などに支社を置く地方展開も目指す。コンサルティングを行う広告代理店が都内に集中しているため、手薄の地方に販路を広げる狙いだ。

 「企業は大きくなればなるほどマーケティング担当者が増える。その過程でデジタルマーケティングとオフラインマーケティングで分かれ、その先で代理店も分かれる。うまく横串で連携しないともったいないことが起こります。1つの代理店が全てを担うことで、解決できるかもしれません」(高原部長)

photo

 現在の従業員数は30人程度。今後は人員をさらに拡大する予定だ。新しい技術を取り入れようとする社内の動きも活発で、最近は仮想通貨で注目を集めるブロックチェーンやIoT、VR(仮想現実)の技術などを広告事業に絡めるような挑戦もしていきたいといった野望も高原部長は語る。

 「技術、勉強が好きな人、趣味でも何でもいいのですが知的好奇心にあふれていて、何か1つのことに深く興味を持って深掘りできるような人と一緒に働きたいですね。そのような人材は、クライアントから求められるものにエンジニアリングでこだわりを持った、深く追求したものをコミットできるはずです」(高原部長)


 最先端テクノロジーを駆使したデジタル広告ならではのデータ活用によって、ユーザーに嫌われない広告かつコンバージョンの質も高められる効率的な広告の可能性を広げるツール「Robee」──データの計測は既にしているものの、具体的な改善方法やアクションプランの策定に困っていないだろうか。広告に課題を抱えているならば、Macbee Planetに相談してみてはいかがだろうか?

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.


提供:株式会社Macbee Planet
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia NEWS編集部/掲載内容有効期限:2018年4月6日