乱立するデータベース技術、どれが“正解”？ IoTビジネスを支える要件とは

[PR／ITmedia]

PR

ウルシステムズの漆原茂社長＝6月22日、イベント「InterSystems Japan Summit 2018」で撮影

　「データベース技術は“カンブリア大爆発の時代”といえるほど乱立している」。企業のIT投資をサポートするITコンサルティング会社、ウルシステムズの漆原茂社長はテクノロジーの動向をそう表現する。当然のことながら、どの技術も一長一短ある。使いどころを見極める必要がある。

　例えば、業務システムのデファクトスタンダードともいえる「リレーショナルデータベースマネジメントシステム」（RDBMS）は、信頼性や一貫性に優れており、データの検索や集計に向いている。一方で、データ量やアクセス数が増大すると処理性能が下がってしまう。構造的にスケールも難しく、性能を高めるためには莫大なハードウェア投資が必要となる。

　一方、分散Key-Value型データベースなどに代表される「NoSQL」は、大量のデータ処理を得意とするが、データの検索や集計は相対的に弱い。ビジネス要件に対応するため、個別のデータ分析ツールなどを“継ぎ足す”必要がある。結果的にインフラ全体がスパゲティ化し、運用が複雑化してしまう。

　「両極端ではない、ちょうどよさがある」と漆原社長が評価しているのが、インターシステムズが1月から提供している、統合データプラットフォーム「InterSystems IRIS Data Platform」（IRIS）だ。根幹はKey-Value型というシンプルな構造だが、ドキュメントや階層型など、さまざまなデータ構造に対応する。SQLやRESTなど多様なデータアクセス手段を用意しており、スケールさせることもできる。

　「大量データの高速な処理とトランザクションや分析などのニーズを両立させるため、長年にわたって努力を積み重ねてきている。その点がポイントだ」（漆原社長）

「最新のデータを使えないことで、ビジネスチャンスを逃している」

　インターシステムズジャパンの植松裕史氏（日本統括責任者）は「企業では、トランザクションの発生から分析までに平均5日間、長いと2週間を費やしている」と指摘する。IT調査会社IDCの調べでは、企業の経営幹部の75％が「最新のデータを使えないことで、ビジネスチャンスを逃している」と回答しているという。「発生と分析のギャップをいかに埋めるかが課題だ」（植松氏）

インターシステムズジャパンの植松裕史氏（日本統括責任者）

　そうしたニーズに応えるべく、IRISは（1）リレーショナル、オブジェクト、ドキュメント、多次元データなどさまざまなデータに対応する「マルチモデル」と、（2）トランザクション処理とリアルタイムデータ分析を高速かつ同時に行える「マルチワークロード」という2つの条件を満たした。

　この性能が評価され、IRISは金融、医療、通信など幅広い業種の企業で導入が進んでいる。「世界中の医療機関で、約5億人の患者のカルテ管理を支援している技術であり、世界最大級の投資銀行ではポートフォリオマネジメントに活用されている」（植松氏）

「データが増え続ける一方、処理・分析が止まることが許されない、ミッションクリティカルなアプリケーションの開発にこそ、IRISを使ってほしい」と植松氏は話す

　インターシステムズの米国本社で、プロダクトマーケティング担当ディレクターを務めるジョセフ・リヒテンバーグ氏は「IRISが、企業にとって競合他社に対抗する武器になる」と強調。複数の成功事例を挙げる。

インターシステムズのプロダクトマーケティング担当ディレクターを務めるジョセフ・リヒテンバーグ氏

　欧州のある造船業者は、IRISを活用して船舶を制御するシステムを構築。船舶内に設置したセンサーから集まる6万5000もの信号をリアルタイムで処理しているという。IRISはシンプルな設計のため、新しい機能の開発・追加にかかる時間が、従来と比べて80％削減できたというメリットもあった。

　また、ある製造メーカーは、製品の品質管理や、工場内の機械の予測保守にIRISを活用している。製品に取り付けたセンサーから収集したデータから故障の状況を分析し、機械の故障リスクを事前に予測することで、製造が数週間止まるといった事態を避けているという。また、そうした分析結果は、次の製品設計などに生かしている。

　「企業にとって、よりたくさんの処理や分析、データの種類を扱えるようにするには、需要に応じてスケールが必要。一方、運用する側は複雑性を排除したいと考えている。矛盾しそうだが、ビジネス目標を達成するには（これらを両立し）いかにシンプルにイノベーションを達成できるかかが重要で、IRISはそれを支援する」（リヒテンバーグ氏）

　日本国内でも、インターシステムズデータプラットフォームを活用し、データ駆動型ビジネスを実践している事例は多い。6月22日に開催されたイベント「InterSystems Summit Japan 2018」では、デジタル広告分野での活用事例を、ネット広告の大手企業デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）が紹介。また、ビズベース（大阪市）は、車両から取得したデータを基に運行状況を管理するというサービスを披露した。

　インターシステムズジャパンの植松氏は「企業の皆さまがデジタルトランスフォーメーション（デジタル変革）を推し進め、各分野のリーディングカンパニーになるよう、支援していきたい」と意気込んでいる。