社員の数カ月後の退職確率やうつ病発症確率を機械学習で予測する――そんなサービスをITベンチャーのSUSQUE(東京都渋谷区)が10月1日から提供する。
従業員の勤怠データから「働き過ぎ」などの状態を判断・通知するクラウドサービス「サブロク」を活用。同サービスで収集したデータや、企業の従業員情報などをクラウド上で分析し、機械学習を用いて1人1人の退職確率や精神疾患の発症確率を算出。ケアの優先度が高い従業員から結果をレポートする仕組みだ。
同社によれば、精神疾患の患者数は年々増加傾向にあるものの、従来の勤怠管理システムにはそれらの発症率を分析する仕組みがなかったため「利用する企業側が勘に頼り『◯◯な人は退職しやすい』『○○な人は精神疾患になりやすい』といった大雑把な分析を行っていた」という。
新サービスでは、企業風土や従業員の行動、属性情報を定量化し、機械学習を通じて「これまで人の目では気づけなかった分析結果」を提供。有能な社員の退職を未然に防ぐことで、企業にとっても大幅なコスト削減につながるとしている。
関連記事
- 日立、人工知能とビッグデータ活用で三菱東京UFJ銀行の生産性向上支援
日立製作所は、三菱東京UFJ銀行の行員から行動データを収集して人工知能で分析し、生産性の向上につなげる取り組みを支援する。 - 組織の“ハピネス度”をウェアラブルセンサーで測定する新技術 日立が開発
組織に所属する人々にウェアラブルセンサーを装着してもらい、測定した行動パターンから組織の幸福度を予測する技術を日立が開発した。ハピネス度は生産性向上につながることも確認。生産性向上ソリューションとして展開する。 - 「東京ガールズコレクション」が人工知能活用プロジェクト 「データを基に新しいトレンドのカタチを」
ユーザーのファッションセンスを学ぶ人工知能アプリ「SENSY」が、東京ガールズコレクションと提携。国内のトレンドを分析し、世界へ発信していく予定だ。 - トヨタ、MITとスタンフォード大との連携で人工知能(AI)ラボを立ち上げ 自動運転の先へ
トヨタが米大学と連携し、5000万ドルを投じて人工知能(AI)研究センターを設立する。責任者にDARPAロボットコンテストで知られるギル・プラット博士を迎え、自動運転車だけでなく、ロボットや情報サービスの開発を進める。 - Appleが人工知能(AI)・機械学習のエキスパートを大量募集 Siri強化が目的か
Appleが、人工知能(AI)や機械学習の専門家を大量に求人していることが同社の求人ページから明らかになった。ReutersはiPhoneの「Siri」の強化が目的と報じ、Appleのプライバシー尊重方針がビッグデータの機械学習を困難にしていると指摘した。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.