渡邊宏

自動車に比べてバイクには試乗の文化がない。だが、1日で15台試乗すると見えてくるものがある。見えてきた3つの「注目点」とは何か。

製造業におけるIoTを語る際、「目的を確かに定めること」の重要性を指摘する声が高まっている。半導体大手インテルは自社工場の取り組みを紹介しながら、目的を定めるリーダーシップの必要性を説く。

ケイデンスがクラウド対応の電子／半導体設計ソリューション「Cadence Cloud portfolio」を発表した。エミュレーション環境のクラウド提供も同時に開始する。

サイバートラストとイー・フォースが提携、Linux／RTOS共存サービス確立に向けての協業を開始する。Arm「DynamIQ」を用い、LinuxとRTOSのメリットを併せ持つ、組み込み機器の開発をサポートする。

自動車に環境対策や効率化が大切なことは分かっていますが、「個性」も残って欲しいと思うのです。

川崎重工とABBは「世界で初めて」共通の協働ロボットオペレーティング・インタフェースを開発したと発表した。

スマート工場の目標を端的に言えば、「新手法を取り入れた生産性向上」である。このテーマに2000年代前半から取り組む日立 大みか事業所のシステム設計担当者が発した「現在が変わって、初めて意味がある」という言葉の真意を探る。

製造業がAI（機械学習）に熱い視線を送っています。AIの活用で故障予知や技術伝承などといった問題を解決しようと各社が取り組んでいるものの、「ある問題」についてはまだ解決の糸口がつかめていません。

メルセデスベンツが同社商用車のオンボードOS基盤として、車載Linux「AGL」の採用を明らかにした。「カムリ」でAGL搭載を先行するトヨタも、基本的にはAGLの搭載を前提とした開発を行っていく方針である。

ISID（電通国際情報サービス）が、多種多彩なサービスロボットを一元制御してロボット間の連携を可能にする「マルチロボットプラットフォーム」の開発に着手した。既にROSを用いた検証を実施しており、公共施設や商業施設などでのサービスロボット活用促進を狙う。

TOPPERSプロジェクトが教育用として開発した組み込みソフトウェアプラットフォーム「TOPPERS BASE PLATFORM（ST）V1.3.0」「TOPPERS BASE PLATFORM（CV）V1.0.0」のオープンソース化を発表した。IoT製品の開発に利用できる。

富士経済が電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド（PHV）、ハイブリッド自動車（HV）の世界市場販売台数に関する調査結果を発表した。2035年にPHVは2017年の31.1倍、1243万台が販売されると予測している。

ルネサス エレクトロニクスがマイコン向けモデルベース開発環境「Embedded Target for RH850 Multicore」を強化、複数の制御周期（マルチレート）を持つシステムの開発に対応した。

SEMIが、半導体前工程ファブへの投資が4年連続の増加になる見込みであると明らかにした。2019年はIntelやSK Hynix、TSMC、Samsung、GLOBALFOUNDRIESなど外資系企業が大きく投資することから、中国が前年度比57％という高い伸びを示すと予想される。

東芝の稼ぎ頭であるメモリ事業の売却が完了し、メモリ事業（東芝メモリ）は連結対象から外れることになりました。東芝が何を強みとするか具体的な数字や姿はまだ見えませんが、dynabookユーザーとしては現状が「産みの苦しみ」であると信じたい気持ちです。

ネットワンシステムズがスマート工場における生産性向上を支援する、製造業向けIoTソリューションの提供を開始した。製造業の「つながる」支援から開始し、故障予知などの提供も目指す。

オムロンが2018年度の事業戦略説明会を開催、2017年に発表した“標高10メートルの現場IoT”「i-BELT」の本格展開を宣言した。

KDDIが産業機械などに向けた海外対応通信サービス「IoT世界基盤」を提供する。ローミングや海外契約に比べて総コストを抑えた提供となり、日立製作所「Lumada」との連携も用意される。

ものづくり白書において4分3の企業が「不安がある」と答えているサイバーセキュリティ。スマート工場などには欠かせないが、製造業における“つながる”は歴史が浅く対応は難しい。そこで経産省では指針となるフレームワークを策定、つながる事でのセキュリティリスクを低減しようとしている。

ソニーが「最高解像度」（同社）の0.5型有機ELディスプレイを開発。高級デジタルカメラの電子ビューファインダーやAR／VR向けHMDなどへの採用を見込む。

最終的にモノを作る製造業も「データが大事」といわれています。ですが、なんとなくデータを集めるだけでは意味はありません。最近ではデータ活用に成功した製造業の事例も散見されますが、まだまだ課題は多そうです。最大の課題は「上司」かも。

スマート工場など革新的な取り組みへの必要性が叫ばれて久しく、経済産業省もコンセプト「Connected Industries」を打ち出している。なぜConnected Industriesは必要なのか？　製造業に迫る4つの「危機感」から経産省の局長が必要性を訴える。

セキュアOSの技術を用いた、組み込み機器向けのホワイトリスト型マルウェア対策ソフト「WhiteSec」にLinux版が用意された。ハードウェアリソースの少ない機器でも、マルウェア対策が可能だ。

自動運転は実現した際に「自動車」という工業製品の枠を超えた影響を及ぼす可能性を秘めているが、その実現には必要な「10の協調」が存在する。人とくるまのテクノロジー展で行われた、経済産業省・丸山晴生氏の講演から紹介する。

日立製作所がピッキング用ロボットと自律型搬送車（AGV）を統合制御することで作業時間を短縮する、複合AI統合制御の技術を開発した。2〜3年後をめどに、この技術を実装した物流ロボットシステムの製品化を目指す。

路線に訪日外国人から人気のスポットを多く抱える阪急電鉄が、4カ国語対応の多言語翻訳機を導入した。

日本ナショナルインスツルメンツは「LabVIEW」の最新版、「LabVIEW 2018」を発表した。IoTや自動運転車、5G通信などの実用化に際して必要となるテストシステムの構築を短時間かつ低コストで行えるよう、各種の機能強化が図られた。

コニカミノルタが本格的なデータ活用に取り組んで1年半が経過し、故障予知から「顧客満足度UP」や「部品寿命の延長」といった成果を得るまでとなった。では、どうやって故障予知をビジネスに結び付けたのか、得られた知見と課題とは何か。製造業でのデータ活用はどのように進めるべきか、「SAS FORUM JAPAN 2018」にて担当者が語った。

多くの企業において「AI導入」は検討されているが、ビジョンの構築や経営資源の投入といった段階には達しておらず、AIを前提とした大規模な実行には程遠いとの調査結果をアクセンチュアが発表した。

シュナイダーエレクトリックが日本では初開催となるユーザーイベントを開催した。多方面に展開する同社が「One Schneider」として取り組む、デジタル化への対応とエネルギー効率の最適化について紹介された。

コンパクトデジカメ製造からカシオは撤退しますが、カメラで培った画像処理技術は他の領域でも生きるでしょう。その領域は製造業かもしれません。

STマイクロエレクトロニクスとJorjin Technologiesは、SigfoxとBLEを組み合わせたJorjin製通信モジュール「WS211x」がSigfoxの認証を得たと発表した。

デンソーが後付けで装着可能な、商用車向けのドライバーステータスモニターを販売開始した。運転者の顔から眠気や脇見などを推定し、音声で警告する。2018年夏にはテレマティクス端末との連携も提供する予定だ。

ソニーがIoT機器向けマイコンボード「SPRESENSE」（スプレッセンス）と対応拡張ボードを2018年7月より販売開始する。GPS（GNSS）受信機やハイレゾ対応オーディオコーデックなどを内蔵しており、ドローンやスマートスピーカーといったIoTデバイスの開発に利用できる。

大きな話題となっている自動運転だが、自動車メーカーだけで実現するものではない。自動車メーカーに部品を提供するサプライヤーもまた、自動運転を視野に入れた取り組みを進めている。ドイツに本拠を構えるティア1サプライヤー、Continental（コンチネンタル）もその1つだ。

ディスプレイインタフェース規格「DisplayPort」（DP）の規格策定を行うVESAが、最新規格1.4aの概要とあわせてDPの現状を説明した。AR／VRや車載などでの利用を視野に入れた検討も。

Armが近年、コアIPの提供だけではなくIoTへの取り組みを強化している。IoTサービスグループの統括者が来日し、IoTにおける現状の課題と同社が提案する解決案について語った。

カシオ計算機がデジカメ事業からの撤退を発表しました。QV-10で「撮った写真をその場で見られる」革新を起こしたメーカーは、コンパクトデジカメの市場縮小もあって退席することになりましたが、他の製造業においてもこの出来事は無関係とは言いきれません。

OSセミテックが中小製造業に向けた産業ロボット導入コンサルティングを開始する。1台からの導入も支援する。

Armといえば組み込みシステムにおける「一強」とも呼べる存在ですが、モバイル機器や産業機器などにおけるAI実行が一般化する時代において、その地位は揺らぐのかもしれません。

FAとITの協調を狙うエッジコンピューティングプラットフォーム「Edgecross」の推進母体が会見を開き、設立から半年が経過した現状を報告した。加盟社は順調に増えているが、「連携と協調が基本姿勢であり、他団体との競争は考えていない」と独自の立ち位置による課題解決を提案する。

PFUはエッジコンピューティングシステム強化の一環として、エッジ環境におけるデータ蓄積と保全を行う“組込みストレージ”を販売する。MECHATROLINK-III対応カードやディープラーニング支援カードなども用意する。

矢野経済研究所は車載モーターの世界市場に関する調査報告書を発表した。2016年の車載モーター市場は約29億9900万個に達しており、2025年には44億7100万個まで増加するという。

ユビキタスのLinux高速起動ソリューション「Ubiquitous QuickBoot」が、インテル「Apollo Lake」アーキテクチャ製品に対応した。

昨今話題の「MaaS（Mobility as a Service：サービスとしてのモビリティ）」をより理解するためのヒントは、オートバイにある……かもしれません。

製造業の組み立てラインには、アンドンシステムや信号灯といった作業トラブルを知らせる仕組みが広く導入されている。クボタの枚方製造所はこの「お知らせ」を安価に高度化し、作業効率を劇的に改善した。現場主導でなされた、その取り組みを紹介する。

オムロンが「近未来デザイン」を創出する新会社を設立した。AIやロボットなどに高い能力を持った人材を集め「ロボットを利用したFAの自動化」など、新規事業創出のけん引役としての役割を期待する。

ファナックが製造業向けIoT基盤「FIELD system」の機能強化を実施した。APIやSDKの追加、アプリケーションの改良などにより、見える化や分析に加えて、接続された機器の制御などが可能となった。

ラピスセミコンダクタが、電源工事不要で工作機械などの稼働状況をモニタリングできる電流検出用中継基板「CT Sensor Shield 2」を販売開始した。コストや工事の手間を押さえての見える化を実現する。

三菱電機が産業用PC「MELIPC」シリーズに新製品3機種を追加した。いずれもEdgecrossの基本ソフトを搭載し、最上位機種の「MI5000」はWindows 10とVxWorks 7のデュアルOS構成としている。