リビング＋：“リアルマネートレード”をめぐり分かれる意見

リビング＋：特集

2003/08/27 19:15:00 更新

特集：リネージュにおける社会心理学的考察
“リアルマネートレード”をめぐり分かれる意見

前回に引き続き、日韓リネージュユーザーの国際比較を行う。文化的背景の違いからか、両者の“禁止行動”に対する意見には大きな相違が見られるようだが……

　ネットゲームユーザーの実態に学術的にアプローチする特集「リネージュにおける社会心理学的考察」、第3回は前回に引き続き日韓プレイヤーの国際比較を行う。

　ユーザーの文化的背景が、ネット社会にもたらす影響はどうやら大きい。「平和」な世界を望むのか？　「刺激的」な世界を望むのか？　日韓ユーザーが作り出すネット社会が、どちらに寄っているのか、見てみよう。

“自治”の意識が高い韓国ユーザー

　まず興味深いのが、リネージュユーザーが何を基準にして他者評価を行っているかだ。

　日韓ともに、最も重視されるのはやはり「信頼できるか」。ともすれば危機に陥り、互いの助け合いを要求されるゲーム世界にあって、信頼できるかどうかは重要なポイントだろう。

　だが、韓国ではもう1つ重視されるポイントがある。「マナーがいいかどうか」だ。日本でも20数％がこれを挙げているが、韓国では40％近いユーザーがこの点を気にしている。

　次に、“リネージュの秩序を維持するのは誰か”という質問の結果に注目してみよう。日本では、50％強のユーザーが「一般のプレイヤー」と回答。続いて約25％が「運営者、GM（＝ゲームマスター）」と答えている。

　一方、韓国では「一般のプレイヤー」と答えるユーザーが6割を超える。しかし、「運営者、GM」と答えるユーザーは10％程度しかいなかった。

　この2つの結果は、何を意味するのだろうか。東京大学大学院の池田謙一教授は、韓国の方が「自治の要素が強い」のだと分析する。ネット社会の秩序は、自分達で能動的に作る。それゆえに、マナーには十分に注意を払う必要があるというわけだ。

　池田氏はこの状態を、「アメリカの（西部開拓時代の）フロンティアを連想させる」と話す。日本はこれに比べると、比較的GMに頼る部分が見られるように、外的な枠を好む傾向があると指摘した。

　日本と韓国、いずれのユーザーが作り出す社会がよいか、一概には決められない。ただ、おもしろいのは“自治の要素が強い”は、時として「むしろ殺伐としている」（池田氏）こともある――ということだ。この意味するところは、次に見ていく内容から、明らかになる。

“禁止行動”への意見は？

　池田氏が、両国で異なる結果が出た例として挙げるのは、禁止行動の状況や、それに対する意見を問う項目だ。

　禁止行動とは、運営者から禁じられている行為全般を指す。具体的には、リアルマネートレード（ゲーム内アイテムを現実世界の現金で取引する）などがある。

　日本では「リアルマネートレードをしたことがない」と答えるユーザーは、全体のほぼ9割。つまり、たいていのユーザーはリアルマネートレードはしていない。ところが韓国では、「したことがない」ユーザーは約6割となる。

　韓国ユーザーがリアルマネートレードをするのは、「特に買いたいアイテムがあるとき」「集めたいアデナ／アイテムがあるとき」「新しくゲームを始めるとき」など。ちなみに、新しくゲームを始めるユーザーは、装備が不十分なため、旧式な装備が不要になった上級者から、武器を購入することがあるようだ。

　もちろん、こういった行動は犯罪につながりやすく、事業者からしてみれば望ましくない。実際、日本ユーザーは過半数が「約款で禁止されているので、リアルマネートレードをしてはいけない」と考えている。

　だが、韓国ユーザーの考えは違う。実に半数近いユーザーが、「プレイヤーの努力の結果なので、（アイテム売買などは）プレイヤーが勝手にできる」……と答えているのだ。このあたりは、国民性の違いを感じるしかない。

　韓国で、リアルマネートレードを否定するユーザーは、全体の25％弱。ほぼ同数で「法的に禁止されていなければ、取引してよい」が続く。数パーセントだが、「リアルマネーでアイテムを取引できなければ、ゲームの意味がない」と考えるユーザーもいるようだ。

　これ以外にも、たとえばPK（Player Killing＝ほかのユーザーを殺すこと）などの経験比率も、全体に韓国の方が高め。こういったデータに眉をひそめるのは、当然の反応なのか、あなたが日本人だからなのか、ゲーム社会に理解がないからなのか……？　いずれにせよ、両国の違いは明らかで、研究結果としては非常に興味深いものとなった。（→次回：池田教授のインタビュー掲載）。

関連記事