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» 2019年05月28日 10時00分 公開

生産性向上のカギは動画活用 「MOVIE LIBRARY」で変わる社内コミュニケーション

[PR/ITmedia]
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 働き方改革が叫ばれる昨今、多くの企業が生産性を向上させるための取り組みを進めている。こうしたトレンドの中で注目を集めているのが動画を利用したコミュニケーションだ。

 動画配信というとコンシューマー向けサービスを思い浮かべる方は多いかもしれないが、より多くの情報を短時間に、しかも分かりやすく伝えられるという特性から、自社の商品やサービスを動画でプロモーションする、というお客さま向けの使い方にとどまらず、社内の情報共有や研修、コミュニケーションに動画を活用する企業が増えている。

 例えば、多くの拠点を持つ企業は、社内コミュニケーションにおいて時間や場所の制約が課題になるが、動画を利用することで社長のメッセージや決算報告、拠点間の情報共有などが効率的に行えるようになる。また、話し手の表情や声の抑揚といった非言語情報を含む動画は、トップのビジョンを明確に伝え、社員一人一人の意思を統一し、社内コミュニケーションを活性化しやすい。

 企業ではし烈な競争を勝ち抜くために、AIやビッグデータ、BIツールなどを駆使したデータ重視の経営が加速しているが、その情報を活用するのはあくまで人。正確に、より速く、しかも「人を動かす」情報伝達手段として、動画は有用なコミュニケーション方法の1つだ。

 とはいえ、安定的な動画配信システムを自社で運用するとなると、設備投資や人的リソースなどのコストは無視できない。一方、YouTubeのようなコンシューマー向けクラウドサービスを利用するのは、企業内情報を扱う性質上、セキュリティ面での不安が残る。導入・運用コストを抑えつつ、セキュリティがきちんと確保された動画共有サービスを利用したい――そうしたニーズにぴったりなのが社内コミュニケーションに特化した「MOVIE LIBRARY powered by visuamall」(以下、MOVIE LIBRARY)だ。

 MOVIE LIBRARYはソフトバンクが提供する法人向け動画共有サービスで、通信事業で知られる同社らしくデータ転送量は無料(配信流量無制限)。アカウント数に応じて課金されるため、トラフィックの増大でコストがかさむといったことがなく、あらかじめ予算に組み込みやすい。

 また、Webベースで動画の閲覧・管理ができる他、スマートフォンやタブレット向けの専用アプリも用意されており、SNSと同様の手軽さで動画の撮影から共有までを行えるのもポイントだ。以下、具体的な利用シーンに沿って、MOVIE LIBRARYの特徴を見ていこう。

MOVIE LIBRARYのサービスイメージ

社内の情報共有を効率化する

 MOVIE LIBRARYを利用するメリットとして真っ先に思い付くのが情報共有の効率化だ。冒頭に挙げた社長メッセージや決算報告のような社内広報としての利用はもちろん、経営会議で決まった方針を部署ごとに分解し、具体的なミッションとして現場のチームまで下ろしていく過程でも、会議の要約版を動画で視聴できる仕組みがあれば社員の意思を統一しやすく、現場ごとに行われる“伝言ゲーム”的な会議を削減できる。

MOVIE LIBRARYの視聴用ホーム画面。デフォルト設定では上部に注目動画が並び、中段に再生回数の多いもの、下段に自分の再生履歴が並ぶ。動画の閲覧権限はアカウントが所属するグループごとに設定できる

 また、規模が大きい企業になるほど、他部門の人間が何をしているのか分からない、といったケースが増えるものだが、現場の快活な空気が伝わってくる動画で部門紹介を行うことにより、社員同士の相互理解を深め、業務の円滑化にも貢献するはずだ。部門を超えたコミュニケーションの活発化は、既存の枠組みに縛られない新しいビジネスの創出にも大きな力となるだろう。

動画埋め込みタグを使いイントラネットサイト上で動画を流したり、ビデオキャプチャーユニット(AVerMedia製推奨)を使うことでライブ配信にも対応する

社内研修やスキルトレーニングのコストを削減

 社員の教育はコーポレートガバナンスにおいて必要不可欠の要素といえる。ただ、コンプライアンスやセキュリティ意識の強化、社員のキャリア形成を目的とした研修は、講師と受講者が一堂に会す必要があり、時間と場所の制約を受ける。異なる業務を遂行する社員のスケジュールを一律で押さえるのは困難だし、複数回講座を実施すればそれだけ時間やコストがかかってしまう。

社員教育に動画を利用

 こうした課題の解決策がオンラインで研修を行うことだ。MOVIE LIBRARYで動画コンテンツを活用すれば、単にオンラインで資料を配付するよりも内容が理解しやすい上に、各人の都合に合わせて参照できるため、効率的に社員教育が行える。

 また、必ず見てほしい内容のときは、管理者から視聴者に「お知らせ」として周知したり、アカウント別に再生履歴をCSVファイルで出力して、きちんと社内教育が徹底されているか把握することもできる。

 新商品のセールスポイントを解説する営業向けのコンテンツや、接客や保守・点検作業など、現場で働くスタッフのスキルを平準化することを目的としたコンテンツも、ただ共有するだけでなく動画の閲覧状況を把握することで今後のよりよい動画制作に役立つはずだ。

管理者メニュー画面。ダッシュボードから動画の閲覧状況が一目で把握できる他、アカウント別に再生・操作履歴をCSVで出力できる
視聴者用ホーム画面のデザインも管理者メニューから変更できる

現場と本部のコミュニケーションを効率化

 MOVIE LIBRARYの大きな特徴は、SNSのように扱える手軽さだ。スマートフォンにアプリをインストールすれば、それだけで動画の撮影から共有までが簡単に行える。これを利用して現場作業に従事するスタッフと管理本部とのコミュニケーションも効率化できる。

 例えば、店舗に並べる商品のレイアウトや建設工事の進捗といった現場の状況を本部へ報告する場合、レポートをまとめ、必要であれば現場の写真を添付してメールする、というのが一般的な流れだが、MOVIE LIBRARYを使えばスマホで動画を撮影しながら現場の様子を口頭で伝え、それをそのまま即座に共有できる。

SNSと同様の手軽さでスマホで撮影した動画を共有できる

 さらにMOVIE LIBRARYでは、動画にコメントを付けられるため、「別の角度からも見せてください」など、共有された動画に対してすぐにレスポンスを返すことができる。MOVIE LIBRARYを使った動画によるコミュニケーションが、現場作業に従事する従業員とオフィスで働く従業員の関係性を深めるツールになるというわけだ。

コメント機能や評価機能(5段階)も搭載。全体に公開されるコメント機能だけでなく、動画をアップした本人にのみ送られるメッセージ機能もある

 ここで挙げた活用例はほんの一部。MOVIE LIBRARYで情報共有の質を高め、販売力を強化し、コミュニケーションコストを削減できるビジネスシーンは非常に多い。MOVIE LIBRARYには最大2カ月間試用できる無料トライアル(1000アカウント/50GB)が用意されているので、働き方改革の一環として社内コミュニケーションを効率化し、生産性を向上させたいと考えているのならば、まずはトライアル版で導入を検討してみてはいかがだろうか。

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アイティメディア営業企画/制作:ITmedia ビジネスオンライン編集部/掲載内容有効期限:2019年6月18日