オフィス改革の救世主 「置くだけ」で次世代会議室が作れる、Zoom Rooms専用機の威力：ソーシャルディスタンス対応も

勤務場所をフレキシブルに選択できるようになっても、「コミュニケーションハブ」としての機能は必要であり、その役割を担っていくのがオフィスなのは間違いない。そこで本記事では、次世代のオフィスに必要な会議室改革にうってつけのZoom Rooms専用機「DTEN D7」と「Neat」を紹介する。

[PR／ITmedia]

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　コロナ禍に伴うテレワークの浸透で取り沙汰されているのが、オフィスの縮小や廃止だ。テレワークでも案外業務ができることに気付いた企業の中で、こうした流れが生まれている。これに対して「オフィス、特にオフィスの会議室がなくなることはありません」と話すのは、ラヒシステムズのA/Vソリューション領域でセールスの提案から導入サポートまで行っているウォンヨンウク氏だ。

　同社はコロナ禍前からビデオ会議ソリューションであるZoom Rooms専用機「DTEN D7」シリーズを販売していたが、2020年になって需要が激増した。テレワークが一気に加速し、ビデオ会議を開く機会が増えたためだ。

　単に製品を販売するのではなく、顧客のニーズにあったビデオ会議システムを提供しており、この2年間ですでに導入実績は700件を超える規模を誇る。特に、DTEN D7シリーズの国内導入件数ではトップクラスだという。最近では、同じくZoom Rooms専用機である「Neat」シリーズも取り扱い始めた。

　そこで今回はZoom Roomsと、DTEN D7・Neatシリーズの特徴、そしてラヒシステムズの強みについて、カントリーマネージャーの須藤マルコス氏、シニアアドバイザーの須藤昇市氏、アカウントマネージャーのウォンヨンウク氏へ話を聞いた。

テレワークが普及しても、オフィスはなくならない

　同社はデータセンターとエンタープライズITのトータルソリューションを提供するIT企業で、本社のある米国だけでなく、日本や中国、東南アジア、ヨーロッパへビジネスを展開。今年に入ってからは、ドバイと南アフリカにも拠点をオープンした。主にデータセンターのインフラや運用管理のソリューションを提供しているのだが、ここ1年半くらいで、A/Vソリューション領域が急速に延びている。

須藤マルコス氏（同社カントリーマネージャー）

　「2010年代になって、以前はA/V部署が担当していた領域を、IT部署が担当するようになりました。そこで、市場の変化とともに、彼らをサポートするため、ラヒシステムズも変わったのです」と須藤マルコス氏は話す。そんな中、新型コロナウイルスの感染が拡大。生まれたテレワークのトレンドは今後も変わらないと考えられ、取引先とリモートで会議することも増えるのは間違いない。一方で、日本人の「気質」から、対面のような会議ニーズがなくなることもないと考えている。

　「日本には対面の会議を好む人が多くいます。各自がPCの前で会議するのではなく、会議室ありきでないと、ディスカッションをした気がしないという人が多いのです。その状況を、いかにオンラインでも実現するのか、というのを提案しているのが当社です」（ウォン氏）

　ビデオ会議に適した環境を会議室で整えるのは、ハードルが高い。大画面モニターに高画質のカメラ、高出力のスピーカー、マイクなどを用意する必要がある。当然コストがかかるし、それぞれのツールを、バラバラのメーカーで導入してしまうケースも多い。そうすると、せっかくそろえても、何か不具合があったときには、どこのメーカーに問い合わせればいいのか分からず、運用面での負担が高まってしまう。

　そこで活躍するのが、「置くだけ」でビデオ会議に対応する次世代会議室を作ることができる、同社が扱うZoom Rooms専用機のDTEN D7やNeatといった製品だ。

ZoomミーティングとZoom Roomsの違い

　Zoomといえば、個人にアカウントを付与して使う「Zoomミーティング」のことを思い浮かべる人が多いだろう。無料でも40分まで利用でき、有料プランも月額2000円程度で利用できる。こうした手軽さから、Zoomミーティングを導入している企業も多い。実際、ラヒシステムズも以前はZoomミーティングを利用していたという。

　しかし、従業員数が多い企業の場合、全員に有料版のアカウントを用意するのは費用的に難しくなってしまう。また、今後のオフィス、特に会議室があるべきコミュニケーションのハブという姿を考えたとき、会議室に行けば難しいセットアップをせずに誰でも使え、専用のカメラやマイクなどを使い、安定した環境で会議ができる点でZoom Roomsにはメリットがある。会議室や常設端末ごとにアカウントが付与されるので、コストを抑えられる点も強みだ。グループでの会議に特化したプロダクトなので、管理者側の運用面もよく考えられており、使い勝手もいい。

Zoom Rooms専用機のメリット

　ここまでがZoom Roomsのメリットだが、合わせて同社が提供しているZoom Rooms専用機を活用すれば、機器を「設置するだけ」で次世代会議室を構築できる。そうした使い方が可能なのが、オールインワンのツールであるDTEN D7シリーズとNeat製品だ。多くがサウンドバーとモニターの形状をしているオールインワンのソリューションで、簡単に導入できる点に強みを持つ。具体的には、モニターやカメラ、スピーカーなどのビデオ会議に必要な機能が1つに集約されており、運用もメンテナンスも格段に楽になる。

ウォンヨンウク氏（同社アカウントマネージャー）

　「通常、オールインワン端末というと、手軽だけど性能はイマイチなのではないか、と心配する方も結構いらっしゃいます。しかし、DTEN D7やNeat製品に関しては、そんなことはありません」とウォン氏は胸を張る。

必要な機能が全部入りの「DTEN D7」はメンテと管理が楽

　DTEN D7を製造しているDTEN社は、もともとデジタルホワイトボードを作っていたが、Zoom社とタッグを組んで、Zoom Roomsの専用端末としてDTEN D7シリーズを開発したという。そのため、外部のメーカーでは手が届かない、Zoom Roomsを快適に使いこなすための機能がDTEN D7シリーズに詰まっているのだ。

　例えば、「DTEN D7」であれば、55インチのタッチ対応4Kディスプレイに高画質な4Kカメラ、さらに指向性のインテリジェントマイク16基を搭載している。顧客にデモ機を見せると、映像の美しさを褒められることも多いという。もちろん、ディスプレイにはスピーカーも内蔵している。

　DTEN社が展開しているディスプレイサイズは27インチと55インチ、75インチの3ラインアップで、それぞれのサイズは、会議室の大きさに合わせて選択できるようになっている。27インチであれば1〜4人、55インチは2〜7人、75インチは7〜16人程度を想定しているという。

　OSはWindows 10 IoTを搭載しているが、Zoom Rooms専用機なのでアプリをインストールして別の用途で使うことはできない。個人で買うのであれば、あれもこれもできた方がいいと思うかもしれないが、担当者としてはいたずらに機能が増えると、管理の手間とリスクが増えるので、専用機というのは企業ニーズに合っているといえるだろう。

　27インチモデルであれば、個人でも導入しやすい点が強みだ。導入だけでなく、簡単に利用できるので、デジタルに慣れていないユーザーにもぴったりだという。実際にエグゼクティブの部屋に設置し、気軽にミーティングできるようにしている企業も多い。

万が一の際にも、スムーズにリカバリーできる

　DTEN D7シリーズがユニークなのは、上部に設置されているカメラとマイク部分がディスプレイと分離するところだ。万一、故障などが起きた場合、製品全体をやりとりするのは手間がかかるが、上のバー部分だけなら送付も簡単だろう。さらに、ラヒシステムズは製品交換時に「先出しセンドバック」というサービスを行っている。

　「通常は製品をメーカーに返却して、その後に交換品をもらって取り付けます。こういった製品は基本的に海外製なので、使えない期間がとても長くなります。そのため当社では、お客さまからご連絡いただき交換対象だと判定したら、基本的には5営業日以内に交換品をお送りします。製品が届いたらお客さまに交換していただければ、すぐに使えるようになります」（ウォン氏）

　日々のビジネスコミュニケーションに利用するデバイスなので、ダウンタイムを最小限に抑えられるのがうれしいところだ。

米国大統領執務室にも導入　「Neat」シリーズ

　もう一方のNeatシリーズもZoom Rooms専用機で、65インチディスプレイでタッチ操作にも対応したタイプの「Neat Board」とセミオールインワンの「Neat Bar」をラインアップしている。

　Neat Boardは、カスタマイズされたAndroidベースのOSを採用しており、もちろんこちらもZoom Roomsしか利用できない。導入事例として、取材の場では米国大統領の執務室で利用されていることが紹介された。実際に、ホワイトハウスの公式Instagramアカウントや、バイデン大統領の公式Twitterアカウントが投稿したコンテンツを見ると、Neatを使ってミーティングをしていることが分かる。この時点で、セキュリティに関してはお墨付きが出ているようなものだろう。

　「WindowsはOSのアップデートやセキュリティ、ライフサイクルなどを気にするお客さまがいます。その点、Neatであれば安心して利用できます」（ウォン氏）

　Neat Barは、ディスプレイに接続するカメラやマイク、スピーカー、センサー、インタフェースを搭載するバー型のデバイス。既存のビデオ会議システムをリプレースする際に「ディスプレイは再利用したい」というニーズにも応えるものだ。

　利用するディスプレイがタッチ対応とは限らないので、「Neat Pad」というZoom Rooms専用の操作パッドも付属している。同アカウントでサインインすることで、手元でZoom Roomsの操作が行えるリモートコントローラーとして、あるいは会議室のスケジュールを表示するスケジューラーディスプレイとしても利用することが可能だ。

温度や湿度、有害物質の検出も可能　デザインにもこだわり

　Neatシリーズは、「シンメトリー機能」も搭載している。コロナ禍において、会議室の中でソーシャルディスタンスを取る場合、カメラは部屋全体を捉え、映っている人物の顔が小さく、表情が見えにくくなってしまうことがあるが、シンメトリー機能であれば、それぞれの顔を認識してトリミングし、分割して大きく表示してくれるのだ。加えて、環境センサーを搭載しているのも特徴だという。温度や湿度だけでなく、二酸化炭素や有害物質（VOC）を検出できる。ユーザーは数値をチェックし、換気するなどの対応が取れる。「会議する人たちのヘルスケアまで気を配っている、優しい製品です」とウォン氏は話す。

　また、須藤マルコス氏は「Neat製品は高機能なだけではなく、北欧デザインならではのエレガントな空間へお客さまをお招きする体験も提供できます。また、ビデオ会議で最も重要な要素の『音』にもこだわっています。高い音質でビデオ会議することにより、同時発話でも双方の自然なコミュニケーションを実現できるはずです」と話す。

Zoomを知り尽くしているからこそ、豊富な情報を持って提案できる

　ラヒシステムズの米国本社は、Zoomの米国本社と近いところにある。しかも、ラヒシステムズのタルン・レーゾニーCEOとZoomのエリック・ユアンCEOは交友があるそうだ。そんな縁もあり、ラヒシステムズでは、以前からZoomを使っていた。日本でA/V領域を手掛け始めたのは近年のことだが、Zoomとは以前からパートナーで、グローバルのリセラーでもある。そんな経緯があるため、Zoom Roomsの知見も豊富に持っており、顧客のニーズに合った提案ができるという。

須藤昇市氏（同社シニアアドバイザー）

　「コロナ禍がどれだけ続くのかは分かりませんが、私たちはお客さまに対して、ベストなサービスを提供することがミッションです。当社はあくまでもハードウェアを提供する企業ですが、お客さまから見ると『Zoom Rooms ＝ DTENやNeat』という認識です。そこで、Zoomのパートナーでもあり、ノウハウもある当社が使い方も含めてご案内していきます。そこから信頼を得て、リピートで導入していただくこともよくあります」（須藤昇市氏）

お問い合わせは、SB C&Sへ

　そんなラヒシステムズが扱うDTEN D7とNeatを、販売しているのがZoom認定ディストリビューターであるSB C&Sだ。DTEN D7シリーズとNeatシリーズを扱うほか、Office 365やG suiteといったSaaS、ヘッドセットなどの周辺機器、パーソナルミーティングボックス「One-Bo」といった、Zoomに関連するあらゆる製品を網羅しており、次世代のオフィスや会議室を構築するために必要なノウハウも豊富に抱えている。DTEN D7やNeatの導入を検討しているなら、気軽に問い合わせてみよう。