過去最大の応募者数を記録した事例も、7社に学ぶデジタルギフト活用の秘訣：SBギフト株式会社提供ホワイトペーパー

メールやSNSを通じて景品を送ることができるデジタルギフトの活用が広がっている。「在庫が必要ない」「手間がかからない」「幅広いユーザーにリーチできる」などのメリットを享受し、成果を最大化するためのポイントを事例から解説する。

[PR／ITmedia]

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　メールやSNSを通じて景品やプレゼントを贈ることができる「デジタルギフト」。現物を送付するのに比べて、梱包や配送の手間がかからず、在庫を抱える必要もないのに加え、これまでリーチできなかった幅広いユーザーにインセンティブを届けられるのが大きなメリットで、昨今導入する企業が増えている。

　例えばソニー銀行では、店頭受取型のデジタルギフトを活用した「必ずもらえる」キャンペーンを実施。幅広い商品からプレゼントを選べるだけでなく、利便性の高いコンビニエンスストアで受け取れる施策としたことで、過去最大の応募者数を記録したという。また、自社商品の継続購入の特典として、Webカタログギフトを導入したベースフードでは、特典商品の在庫や発送業務を削減し、業務効率化につなげている。

　この他にも、クーポン配布の方法を紙からデジタルへと切り替え、コスト削減と業務効率化を実現した川崎フロンターレなど、デジタルギフトを活用して成果をあげている企業は多数ある。本資料では、7社の事例を通じてデジタルギフトの活用方法や効果を紹介しているので、ぜひ参考にしてほしい。