コミュニケーション活性化のカギは「ディスプレイ」にあり! ハイブリッド会議を成功に導く法人向けブラビアの特長を導入企業に聞く

» 2024年01月22日 10時00分 公開
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 ハイブリッド会議を行うシーンが多くなり、「会議環境をどう整えるか」といった課題を抱える企業も多いと思われる。例えば会議室から参加する場合は事前にディスプレイの立ち上がりに時間がかかったり、マイクなどのWeb会議ソリューションとの設定に手間取ったり、ディスプレイの画質によっては「表示した資料やリモート参加者の表情の視認性が低い」といったことがストレスになってしまう。こういった課題を解決することで、コミュニケーションが活性化し、業務効率や会社の意思決定のスピードが上がっていくのではないだろうか。

 ディスプレイにこだわり、自社と顧客の課題解決を目指す企業がアルテックだ。同社はハイブリッド会議ソリューションを提供する、米Crestron Electronics(以下、クレストロン)と2022年11月に国内総代理店契約を締結し、2023年7月には自社の会議室などを改修して体験型ショールームの「Crestron エクスペリエンスセンター」を開設した。

 従業員も使用するミーティングルームを中心に構築した同施設は、ディスプレイにソニーの法人向けブラビア「BZ40L」シリーズを導入し、快適なハイブリッド会議環境を目指したという。法人向けブラビア「BZ40L」シリーズはハイブリッド会議をどのように変えるのか。選定理由や活用事例を取材した。

私たちがお答えします!

アルテック株式会社

取締役 執行役員 第2産業機械事業部長 兼 AS営業部長

山根清秋氏


アルテック株式会社

第2産業機械事業部 AS営業部 営業副部長

小林健太郎氏


アルテック株式会社

エンジニアリング事業部 物流システムエンジニアリング・サポート部 部長

加瀬旭氏


アルテック株式会社

総務部長

堀川彬永氏


次世代ハイブリッド会議ソリューションでさまざまな機器を統合し、シームレスな連携を実現

――アルテック株式会社の概要とクレストロン製品の特長を教えてください。

堀川氏: 当社は、1976年に設立され、現在は東証スタンダード市場に所属しております。印刷・包装、製薬、食品・飲料、自動車、電子機器などの国内製造業をサポートするために欧米を中心に最先端の産業用機械と設備を輸入する専門商社です。また、市場環境のダイナミックな変化の下で多様化するお客さまのニーズを満たすため、プラスチック関連機器、3Dプリンター、自律走行型搬送ロボットやボトルtoボトルのリサイクルシステムなど取り扱い製品のラインアップを拡充しています。

小林氏: 2022年11月に、クレストロンのハイブリッド会議ソリューションの販売を開始しました。クレストロン製品の特長は「高度な統合能力と柔軟性」です。会議室のさまざまな機器やシステムを一元的に制御、統合できるため、会議室のAV機器や照明などの製品を一括で操作できます。

――Crestron エクスペリエンスセンターの概要と、目指した空間イメージを教えてください。

小林氏: Crestron エクスペリエンスセンターは、オープンスペースラウンジ、10〜12人が利用できるカンファレンスルーム(大)2部屋、8人を収容するミーティングルーム(中)2部屋、6人用小サイズミーティングルーム(小)1部屋、4人用ハドルルーム1部屋、講義などの利用を見込むトレーニングルーム1部屋で構成しています。

 経営層などの会議に使用することが多いカンファレンスルームの1部屋は、ディスプレイを2台組み合わせています。入室するとセンサーが反応してディスプレイの電源が入り、ブラインドが自動で閉まるといった機能を備えています。

ディスプレイを2台組み合わせたカンファレンスルーム。法人向けブラビア「BZ40L」シリーズはクレストロン製品との互換性も高く、入室するとセンサーが反応して電源が自動で入る

 従業員も、普段の会議や来客応対でCrestron エクスペリエンスセンター内の各部屋を会議室として使用しています。実際に従業員が活用することで製品の特長を把握し、お客さまに的確に提案できる環境を目指しました。また、用途が異なる各部屋でクレストロン製品がどう役立つのかを示すため、音響設備やディスプレイの選定にもこだわりました。

法人向けブラビア「BZ40L」シリーズ導入の決め手になった4つのポイント

――法人向けブラビア「BZ40L」シリーズを選んだ理由を教えてください。

小林氏: 快適なハイブリッド会議環境をつくる上で、参加者や共有資料を映し出すディスプレイは重要な役割を担います。「BZ40L」シリーズを選んだ決め手は「立ち上がりの速さ」「映り込みの少なさ」「画質」「接続性と互換性」の4つです。

 クレストロン製品の魅力を最大限に発揮するためには、ディスプレイの立ち上がりの速さが重要です。一般的にハイブリッド会議を始める場合は会議の数分前には入室し、マイクやカメラのセッティングが必要だと思うのですが、ディスプレイがなかなか立ち上がらなかったり配線に手間取ったりして、会議の開始が遅れることも多いはずです。

 クレストロンの会議ソリューションは全ての機器をシームレスに連携させられるため、ボタン1つで全ての機器が起動し、すぐにWeb会議を始められます。私たちは「10secミーティング」と呼んでいて、入室から10秒以内に会議を始めることを目指しています。

 この10secミーティングを実現するために立ち上がりの速いディスプレイを探していました。いくつかの製品を検討しましたが、「BZ40L」シリーズの立ち上がりの速さには驚きました。ボタンを押すとすぐに起動するため、“5秒”で会議を始められるようになりました。今では10secミーティングを「5secミーティング」に変えようかと話しているほどです(笑)。

 さらに映り込みに悩まされることもなくなりました。照明や外光が画面に反射して映り込んでしまい、座る場所によっては見えにくい場合があると思いますが、ソニー独自の「ディープブラック・ノングレアコーティング」が採用されている「BZ40L」シリーズは映り込みが大きく低減しているので、そうしたストレスから解放されました。

 ただ、映り込みが少ないディスプレイは暗く見えると思っていました。でも実機を確認してみたらディスプレイはしっかり明るく高画質、高精細で、情報伝達がスムーズになりました。

 他社製品との「接続性・互換性」の高さも決め手の一つでした。「BZ40L」シリーズはネットワーク上のさまざまな機器を一括管理・制御できるクレストロン社の「Crestron ConnectedTM」に対応しておりクレストロン製品からスムーズに操作できるので使い勝手が良く、会議の質を向上させることにも貢献してくれます。

――Crestron エクスペリエンスセンターは開設から半年ほどたちました。法人向けブラビア「BZ40L」シリーズの使用感や満足度についてはいかがでしょうか。

山根氏: クレストロン製品を説明する際、「BZ40L」シリーズの機能にも魅力を感じられるお客さまが多いですね。ハイブリッド会議に適した環境を構築する上でディスプレイが果たす役割はとても重要だと私たちも再認識しました。

加瀬氏: 普段の会議で従業員も使用していますが、とても好評です。

堀川氏: 採用活動でも良い効果があります。当社は、来社いただいた入社志望者と遠隔地にいる役員をつないでリモート面接を実施することがあります。PCの画面で面接をする場合、お互いの顔が鮮明さに欠ける場合がありますが、「BZ40L」シリーズで役員を映し出して面接をすることで臨場感が出て、やりとりが円滑になります。入社志望者の当社に対する印象も良くなるので、人事担当者からも高い評価を得ています。

ミーティングルームやレセプションルームでは、スタンドを使ってディスプレイを配置している

ディスプレイの質が伴って初めて良い会議が生まれる

――ハイブリッド会議で、従業員同士のコミュニケーションを活性化させるために必要なこと、その上でディスプレイが果たす役割は何だと思いますか。

山根氏: 「BZ40L」シリーズを導入したことで、情報を視覚化して効果的に共有できるディスプレイの重要性を実感しました。高品質なディスプレイで共有される情報は視覚的に理解を高め、参加者同士の意見交換やアイデアの共有を促進させます。ディスプレイの質が伴って初めて良い会議、コミュニケーションが生まれると思っています。

 ディスプレイをしっかり選定することで、物理的な距離が生じるハイブリッド会議でも参加者が協力しやすくなり、集中力や相互理解が向上すると考えています。

講義やセミナーなどでの使用を見込むトレーニングルーム。ここでもディスプレイを2台組み合わせている

堀川氏: 従業員の満足度や業務効率化の観点で、ハイブリッド会議はこの先もなくなることはないと考えます。最新技術を組み込んだディスプレイはコミュニケーションを活性化させ、ハイブリッド会議のスムーズな進行をサポートしてくれるはずです。

――ありがとうございました。

 ハイブリッド会議を成功させるためには、会議ソリューションのみならずその機能を最大限に引き出せるディスプレイ選びが重要であることが理解できたはずだ。

 立ち上がりが速く、資料の細かい文字やリモート参加者の表情が見やすい、そして映り込みが少なく高画質なブラビア「BZ40L」シリーズは、会議の質向上、そして社内コミュニケーションの活性化と意思決定のスピードアップに役立つだろう。

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アイティメディア営業企画/制作:ITmedia ビジネスオンライン編集部/掲載内容有効期限:2024年2月17日