テレワークの“潜在的な課題”と、それらを一括して解消するサービスとは：株式会社ベネフィット・ワン提供ホワイトペーパー

新型コロナウイルスの感染拡大以降、多くの企業がリモートワークを導入し、その働き方を体験した人の多くが今後も継続したいと考えている。しかし、企業視点で見るとリモートワークには課題もある。

[PR／ITmedia]

PR

　国土交通省が2023年に公表した調査結果によると、雇用型テレワーカーの約87％がテレワークを継続する意向があると答えた。ただ、企業がテレワークを運用する上でさまざまな課題があるのも事実である。東京商工会議所が行った「テレワークを実施した際に生じた課題」の調査結果を見ると、トップは「ネットワーク環境の整備」で、次いで「PC・スマートフォンなどの機器の確保」「社内のコミュニケーション」などが挙がった。

　本資料では、これらの課題に加えて、「育児・介護と仕事の両立」「光熱費の負担増」「教育・研修機会の不足」「健康管理」なども潜在的な課題であると指摘している。こうした課題を放置すると生産性や従業員満足度の低下、ひいては休職・離職につながることも考えられるため、有効な対策が必要だ。

　とはいえ、これらの課題を事前に把握・特定することは難しい。本資料では、上記の潜在的課題にも対応し、福利厚生支援・健康支援・教育研修支援をはじめとする140万件以上のサービスをワンストップで利用できる、福利厚生のソリューションを紹介している。