| エンタープライズ：ニュース | 2003/09/24 09:06:00 更新 |
年次ユーザー総会で「Teradata Warehourse 7.1」を発表するNCR
NCR Teradata部門はPARTNERS 2003でフラグシップ製品の改良版「Teradata Warehourse 7.1」を発表した。高い可用性を実現すべく、ハードウェアとソフトウェアの両面で改良が行われている。
米国時間の9月23日、ワシントン州シアトルで開催されているNCR Teradataの年次ユーザー総会、「PARTNERS 2003」カンファレンスで、フラグシップ製品の改良版「Teradata Warehourse 7.1」が発表された。Teradata Warehourseはハードウェアと一連のソフトウェアから構成される。パフォーマンスが改善された最新ハードウェアは8月下旬に出荷が始まっており、Teradata Databaseをはじめとするソフトウェア群は11月26日から出荷される予定。
マイナーバージョンアップに留まるものの、Teradata Warehourse 7.1は、高い可用性を実現すべく、ハードウェアとソフトウェアの両面で改良が行われている。災害などによる業務の停止を最小限に抑えるものだけでなく、計画停止の最小化も図っているという。こうしたビジネス継続のソリューション構想は、3月に発表されていた。
今回新たに発表された「Teradata Dual Systems」では、メインサイトとリモートサイト双方でデータウェアハウスを本番稼動させ、パフォーマンスの向上と可用性を高めようというもの。アイドル状態で待機させる従来型のソリューションに比べ、リソースを効率良く使えるようになる。
2つのデータウェアハウスは、常にデータの同期が図られており、ユーザーの問い合わせはTeradata Query Directorを介して透過的に実行される仕組み。このソフトウェアは、サーバの負荷に応じて、クエリを割り当ててくれる負荷分散機能を持つほか、計画停止や災害時のフェールオーバーも自動的に行ってくれる。
Teradata Warehourse 7.1の核となるTeradata database V2R5.1では、「User Defined Functions」（UDF）と呼ばれる新しい機能もサポートされる。これにより、ユーザーが欲しい機能をTeradataに組み込むことが可能となり、企業はプログラミングの手間を減らせるほか、OracleやDB2からの移行も比較的スムーズに行えるようになるという。
また、新しいTeradata databaseでは、テキスト、イメージ、オーディオ、ビデオといったラージオブジェクトを格納できるよう機能拡張が図られている。例えば、小売り業界でクレジットカードの不正使用を防止すべく、サインを電子的に格納しておくことも可能となる。
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