Chrome OS、米K-12教育市場でシェア58%に(iOSは14%)
英調査会社Futuresource Consultingによると、2016年の米国K-12市場へのノートPC/タブレット出荷は前年比18%増の1260万台で、OS別ではGoogleの「Chrome OS」が8ポイント増の58%でトップ、2位はWindowsで、iOSは3位(5ポイント減の14%)だった。
米国のK-12教育機関が採用するOSに関する2016年の調査で、米Googleの「Chrome OS」のシェアが前年比8ポイント増の58%になった。米Appleの「iOS」は5ポイント減の14%だった。
これは、英調査会社Futuresource Consultingが毎年発表しているレポートによるものだ。K-12とは、幼稚園から12学年(日本の高校3年に当たる)を指す。対象となるのは教育機関が購入するノートPC、Chromebook(Chrome OSを搭載するノートPC)、タブレットで、デスクトップPCは含まない。
市場自体が拡大しており、端末の総出荷台数は前年比18%増の1260万台だった。
Futuresource Consultingは、Chrome OSが好調な理由として、安価な端末(Chromebook)、無料のプロダクティビティスイート「G Suite」、サードパーティー製ツールとの統合がしやすいこと、「Google Classroom」でのタスク管理のしやすさなどを挙げた。
米国以外の地域では、米MicrosoftのWindowsが伸びている。同社は1月、教育市場向けPCや管理サービスを発表している。米HPの「HP Stream 11 Pro G3 for Education」は189ドルからだ。
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