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日本企業の7割以上が「サイバー攻撃から復旧できる自信なし」 データ保護の現状に警鐘
デル・テクノロジーズの調査によると、世界の67%、日本の78%のIT意思決定者がサイバー攻撃で業務データが損失した場合に「自社の重要な基幹業務データを復旧できる自信がない」と回答していることが分かった。
デル・テクノロジーズは2021年9月22日、データ保護に関する調査レポートを発表した。
調査によると、テレワークの導入や先端テクノロジーの利用増加とともに企業のデータ保護リスクが高まっている一方、多くの企業が、ランサムウェア攻撃などによるデータ損失から復旧するための自社のサイバーレジリエンス力を不安視していることが明らかになった。
増加する驚異によるデータ損失から「復旧できる自信がない」が過半数も
今回の調査は、「Dell Technologies Global Data Protection Index(GDPI) 2021(2021年度版 デル・テクノロジーズ グローバルデータ保護インデックス)」と題する企業のデータ保護環境に関する年次調査で、第5回目となる今回は、世界15カ国の14業種にわたる企業(従業員数250人以上)のIT意思決定者1000人を対象に2021年2月から4月に実施された。回答者には日本のIT意思決定者50人が含まれている。
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