富士通のDXコンサルティング事業トップが指摘する『イケてない閉塞感』――なぜ日本企業はDXに取り組むべきなのか:Weekly Memo(1/2 ページ)
企業がDXを進める上での“肝”は何か。日本企業はDXにどう取り組むべきか。富士通でDXコンサルティング事業の陣頭指揮を執る大西俊介氏に聞いた。
企業にとってDX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みは喫緊の課題になっている。DXを進める上での“肝”は何か。とりわけ、日本企業はDXにどう取り組むべきなのか。富士通でDXコンサルティング事業の陣頭指揮を執る大西俊介氏(執行役員 SEVP グローバルカスタマーサクセス)に話を聞く機会を得たので、そうした「DXに取り組む核心」に迫ってみた。同氏の言葉を通じて少しでも読者諸氏の「気づき」になる話をお届けしたい。
DXの“肝”は何か、そもそもなぜDXに取り組むべきなのか
大西氏はまず、DXの肝について次のように説明した。
「DXは、デジタルをてこにトランスフォーメーション(変革)を迅速かつスケーラブルに進めていこうという取り組みで、肝心なのはトランスフォーメーションの推進だ。最近では企業でそういう認識が広がってきているようにも感じるが、トランスフォーメーションの肝は何か。何を変革するのか。私は『カルチャー変革』だと考えている。これがDXの成否を分けるといっても過言ではない。ただし、最も難しく、効果を実感できるようになるまでにタイムラグがあり、時間がかかる取り組みになる。それでも変革するべきカルチャーをしっかりと見定め、そのためにさまざまな仕組みやプロセスをどう変えていくべきかを考え、その実行に効果的なデジタルを活用して進めていくのがDXだ」(大西氏)
同氏の言葉から「DXはまずカルチャー変革を見定めて取り組むべきだ」とのメッセージが伝わってくる。
それを日本企業に当てはめた場合、そもそもなぜDXに取り組むべきなのか。大西氏は「日本だからこそ」と前置きして次のような見解を示した。
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