ニュース
オブザーバービリティ導入でシステム停止コストに大きな変化 New Relic調査:セキュリティニュースアラート
New Relicは企業のオブザーバービリティ(可観測性)に対する関心度や導入実態を図る調査「2023 オブザーバビリティ予測レポート」を発表した。
New Relicは2023年12月6日、オブザーバビリティの現状と将来の成長領域を探る「2023 オブザーバビリティ予測レポート」を発表した。
同レポートはオブザーバビリティ(可観測性)の現状や成長領域、投資や導入に影響を与える外部要因などが調査されている他、ビジネスに影響を与えるシステム停止頻度や平均検出時間(MTTD)、平均修復時間(MTTR)、停止コストなどのサービスレベル指標に関するベンチマーク評価も実施している。
企業のオブザーバービリティに対する関心度は? 2023年の調査結果
取り上げられている主な内容は以下の通りだ。
- 回答者の32%は「ビジネスインパクトの大きいダウンタイムの費用について平均で1時間当たり50万ドル以上」と答えた。年間停止コストの中央値は775万ドルになる。フルスタックオブザーバビリティを実装している企業は、そうでない企業よりもシステム停止コストの中央値が37%低い
- フルスタックオブザーバビリティを実装した組織はシステム停止のMTTDとMTTRが改善して投資を最大限に活用している
- 回答者の82%以上は「2026年半ばまでに17の異なるオブザーバビリティ機能を導入する」と予想している
- 回答者の49%はサイバーセキュリティに関心を持つことで、オブザーバビリティのニーズが高まっている
- 日本においては「AI(人工知能)活用」がオブザーバビリティのニーズを促進するトレンドになっている
同調査はEnterprise Technology Researchとともに2023年3〜4月に実施した。今回で3回目となる。オブザーバビリティに関するレポートとしては最大規模の包括的な研究とされており、日本をはじめ北米や欧州、アジア太平洋(APAC)地域の15カ国のプロフェッショナル1700人を対象に調査が実施されている。回答者の65%(1100人)が実務担当者、35%(600人)がIT意思決定者となる。
関連記事
- サイバーレジリエンスを俯瞰しよう 310ページに及ぶNIST資料を分かりやすく解説
“サイバーレジリエンス”と一口に言っても、その目的や実現するための手法はさまざまで全体像をつかむのも一苦労です。そんな皆さんの悩みを解消するため、筆者が310ページに及ぶドキュメントをかみ砕いて解説します。 - New Relicが新機能「Change Tracking」を提供 システム変更を追跡して原因特定を容易化
New Relicはエンド・ツー・エンドの変更追跡機能「Change Tracking」の一般提供を開始した。全てのシステム変更を追跡することで性能や安定性に与える挙動を監視し、原因発生時の特定を容易化する。 - オブザーバビリティに先進的な日本企業はわずか1% Splunk調査
Splunkの調査では、日本がオブザーバビリティの分野で遅れが目立つこと、高いオブザーバビリティを持つ組織がダウンタイムの解決や問題検出、修復時間の短縮などで優れた成果を挙げていることなどが判明した。 - クラウド侵害の損失は“平均410万ドル” Illumioが最新調査を公開
イルミオジャパンは調査レポート「Cloud Security Index」を発表した。これによると、データ漏えいの約半数がクラウドで発生し、企業は平均410万ドルの損失を被っているという。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.