有料情報サービス利用料を丸三証券が負担――マルサントレードのススメ

「ネット証券選びの決め手は“手数料の安さ”だけ」と思っていないだろうか？　マルサントレードでは情報サービスが充実、有料の日経テレコン21丸三証券版の利用料を丸三証券が全額負担してくれるのだ。

[PR／Business Media 誠]

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　日々、刻々と移り変わる金融・経済情勢。現状を分析するため、投資家や投資家予備軍はさまざまな情報サービスを利用しているだろうが、中でも人気があるのが「日本経済新聞」。経済紙として、業界動向や企業情報などを重点的に伝える日経新聞はビジネスシーンで大きな地位を占めている。だが、日経新聞に限らず、金融・経済情報サービスの多くでは、利用するためにそれなりの対価が必要だ。

　「できるだけ安く有用な情報を手に入れられないだろうか？」

　そんな人にオススメしたいのが、マルサントレードの情報サービス「日経テレコン21 丸三証券版」だ。丸三証券のオンライントレードサービスである「マルサントレード」に口座を開設すれば（口座開設費、維持費は無料）、「日経テレコン21」の一部機能を利用できる。

　「日経テレコン21 丸三証券版」では、日本経済新聞社や通信社が取材したニュースをリアルタイムで伝える日経速報ニュースを提供しているほか、日経4紙（日本経済新聞朝夕刊、地方経済面、日経産業新聞、日経金融新聞、日経流通新聞MJ）の当日・前日・前々日の記事をPCで読むことができる。

　また、日経4紙の直近1年分の記事を検索して読むことも可能で、本来必要な料金はすべて丸三証券が負担。毎日の情報収集だけでなく、仕事でも大きな武器になるはずだ。

　マルサントレードはオンライントレードサービスなので、投資関係の情報は特に手厚い。「日経テレコン21 丸三証券版」では、日経会社情報掲載の個別銘柄データを確認することで、決算情報や株主情報などが得られるほか、モーニングスターが提供している株式新聞ニュースも無料で読むことが可能だ。

証券口座としての特典

　マルサントレードのメリットは、情報サービスだけではない。証券口座としての特典にも優れたものが揃っている。その代表格が、口座開設後2カ月間の株式売買手数料が無料になるというサービスだ。

　投資初心者にとって、気をつけるべき点の1つが株式売買手数料。株を始めたばかりのころは、いろいろな株を頻繁に売り買いしたくなるもの。しかし売買の回数が増えると、「もうけよりも手数料のほうが高かった……」といったことになりがちだ。

　少し前までなら少額取引の場合、手数料が無料になる証券会社がいくつかあったが、最近はあまり見かけない。取引すればするほど手数料がかかるとなると、1件1件がそれほど高いものではないとしても、気軽に取引しにくくなってしまうのは当然のこと。その点、マルサントレードなら、手数料のことを気にせずに、安心してトレードできる。初心者だけでなく、投資熟練者にとっても、無料期間に大口の取引を行えば、相当の額の手数料が節約できるはずだ。

　また、マルサントレードでは、夜間取引サービスのマネックスナイターに、マネックス証券以外で唯一参加することができる。17時30分から23時59分まで取引できるので、昼間に相場を見ることが難しいビジネスパーソンにとってありがたいサービスだろう。ちなみに、このマネックスナイターでの取引も口座開設後2カ月間の株式売買手数料無料の対象となる。

　そして、こちらは手数料無料の対象ではないが、丸三証券は上場全銘柄の転換社債（株式に転換できる債券）をインターネットを通じて売買できる数少ない証券会社であることも覚えておきたい。転換社債では、転換価額よりも株価が上昇すれば、株式に転換して売ることで利益を得られる。逆に転換価額より株価が下にあっても、株式に転換せずに満期日まで待つと、債務不履行でなければ社債としての利息や元本の払い戻しを受けられるのだ。

マルサントレード会員に提供している投資ツール「リアル株価ボード」

　創業間もないネット証券とは違い、明治43年からの長い歴史を持っている丸三証券（東証1部上場）。証券会社選びというと、どうしても手数料の安さだけに目を向けてしまいがちだが、手数料は各社が常に改定しているため、「どの証券会社が一番お得か？」の答えは変動するもの。豊富な情報サービスに注目して、マルサントレードに申し込んでみてはいかがだろうか？　まずは資料を取り寄せて、じっくり検討していただきたい。

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金融商品取引法に基づく重要な注意事項

【当社の概要】商号等：丸三証券株式会社　金融商品取引業者　関東財務局長(金商)第167号　加入協会：日本証券業協会

【手数料等の概要】｢一日コース｣による株式の売買取引には、売買代金に対し最大税込0.084％（30万円以下の場合は252円）の委託手数料をいただきます。｢銘柄コース｣による株式の売買取引には、売買代金に対し最大税込0.105％（20万円以下の場合は210円）の委託手数料をいただきます。｢夜間取引｣による株式の売買取引には、売買代金に対し最大税込0.105％（100万円以下の場合は1050円）の委託手数料をいただきます。転換社債型新株予約権付社債（CB）を購入する場合、売買代金に対し最大税込0.105％（100万円以下の場合は1050円）の委託手数料をいただきます。信用取引により株式等を売買する場合は、上記委託手数料とは別に、委託保証金として売買代金の40％以上かつ30万円以上の預託が必要となります。その他に管理費及び権利処理費等をいただきます。また新規買付の場合、買付代金に対する金利を、新規売付の場合、売付株券等に対する貸株料及び品貸料をいただきます。

【リスクについて】株価の変動等により損失が生じる恐れがあります。信用取引では委託保証金の額に対して最大2.5倍の投資が可能です。したがって信用取引においては損失の額が預託した委託保証金の額を上回る可能性があり、投資元本以上の損失が生じる恐れがあります。

【契約締結前交付書面等について】※各商品等のご購入のお申込にあたりましては、当社より所定の契約締結前交付書面を交付いたします。書面をよくお読みいただき内容を十分にご理解いただいたうえでお申込いただきますようお願いいたします。