アクセス解析の作業には時間がかかるだけではなく、担当者以外が直感的に理解できるようなレポートを作ることも難しい。そんな悩みを解決するのが、「見やすさ」「使いやすさ」で200社以上が活用している広告効果測定ツール「ウェブアンテナ」だ。間接効果やSEO効果を調べられるだけでなく、ソーシャルメディアでの口コミの影響も分かるのだ。
Webマーケティングを展開するにあたり、不可欠なものとなっているのがアクセス解析である。どんな経路から訪れた顧客が最終的な成果(CV=コンバージョン)に結びついているのかを調べ、日々改善を重ねることが担当者には求められている。
だが、アクセス解析は簡単な仕事ではない。集計作業に時間がかかる上、担当者以外が直感的に理解できるようなレポートを作ろうとすれば、さらに工夫が必要になる。
そんな悩みを解決できるのが、ビービットの広告効果測定ツール「ウェブアンテナ」である。ウェブアンテナを使えば、バナー広告やアフィリエイト、自社メルマガやSEO対策など、Web上でのマーケティング施策の成果を1つの画面で管理できるのだ(画面)。パッと見て分かりやすいのがポイントで、しかも3クリック以内で間接効果についてのデータをすべて見ることが可能だ。
利用者ごとにアカウントを発行し、ログイン直後の画面に表示するデータを各自が見たいデータにカスタマイズすることもできることもメリットの1つ。「部長には経路別の最終的な成果数だけが分かるトップページを見せる」設定にすれば、データ加工自体が不要になり、ツールに詳しくない人でも利用できるだろう(アカウントの発行数は上限なし)。
特に、案件ごとに代理店や利用ツールが異なるような大規模キャンペーンの場合、担当者は集計作業の負担が大きい。表計算ソフトを使い、手作業で処理しているという人も多いだろう。しかしウェブアンテナなら、リスティングやアフィリエイトなどの成果を一元管理して、集計作業を削減することができる。これによって、「アクセス解析のデータ整理作業に忙殺されて、そのデータを分析する時間がない」という、本末転倒の状況を回避できるのである。
また、代理店管理機能を備えていることも大きい。代理店が自社の広告のみのパフォーマンスを確認できるように制限した設定にすれば、運用中の案件の共有も容易になる。データベース連携すれば、売り上げなどの最終的な成果も表示できるため、ゴールまで共有して代理店に改善プロセスを任せられるのである。
「見やすさ」「使いやすさ」でWebマーケティングを支援する「ウェブアンテナ」。2008年2月のサービス開始以来、モバイル広告の分析機能を追加するといったバージョンアップを重ね、現在では、ネットビジネスに力を入れる200社以上の企業が導入している。
例えば、ウェブアンテナを導入したキャリアデザインセンターでは、社内レポートの作成を自動化したことによって、週1日分の作業を削減。見込み顧客の動向を分析し、広告出稿を見直した結果、獲得単価を3割以上もカットした。また、代理店とリアルタイムでデータを共有できるようになったことで、代理店がレベルの高い提案や自主的な改善を行うようになったという。
イーストア、SBIホールディングス、NEC、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、キャリアデザインセンター、コジマ、サントリー酒類、GMOインターネット、ゼクシィ、セコム、Z会、ホテルグリーンプラザ、マネックス証券、三井住友カード(50音順)など200社以上。
Webマーケティングではこれまで広告とSEO対策が特に注目されていたが、近年ではブックマークやソーシャルメディアの影響力も無視できなくなっている。数万人のフォロワーを抱える企業のTwitterアカウントは少なくないし、Facebookを通じたマーケティング施策も行われるようになっている。
こういった流れに対応するため、ウェブアンテナでは追加オプションとして、ソーシャルメディア・お気に入り・外部サイトなど、あらゆる流入経路に対する効果測定が可能となる機能を、2011年2月1日から加える。具体的には「Twitterで初回の認知が得られ、途中にはサービス名での検索が入り、最終的にはブックマークからの来訪でコンバージョンが得られた」といったユーザーの流れが分かるようになるのだ。
すべての流入経路に対する効果測定を実施している企業もすでにあるが、多くの場合、複数ツールの利用や表計算ソフトでの集計作業などが必要なことが現場の課題となっていた。しかし、ウェブアンテナを利用すれば、流入経路別の成果を自動的に一元管理できるので、業務効率を改善できるのである。
先進的な企業に多く支持されているWeb広告効果測定ツール「ウェブアンテナ」。導入費用などもっと詳しく知りたい方は、下のボタンから詳しい資料を請求してみてほしい。
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提供:株式会社ビービット
アイティメディア営業企画/制作:Business Media 誠 編集部/掲載内容有効期限:2011年3月30日