「Rakuten TV」買い切り動画終了に落胆の声　「半永久的に視聴できると思っていた」

　楽天グループが12月1日、動画配信サービス「Rakuten TV」で提供している購入コンテンツの販売および視聴の終了をWebサイト上で案内した。

　Rakuten TVは楽天グループが運営する動画配信サービスで、利用者は映画・ドラマ・アニメ・舞台・スポーツなどの映像作品を購入したり、レンタルしたりできる。スマートフォンやPCのほか、テレビ、ゲーム機などで視聴できる。作品の購入などで「楽天ポイント」をためたり、使ったりすることが可能だ。

　終了の対象となるのは同サービスが提供してきたコンテンツのうち、購入コンテンツとして扱われてきた、いわゆる“買い切りのコンテンツ”のみで、レンタルコンテンツや定額見放題、ライブ配信は継続提供される。

　これまで作品を購入し、将来的にも視聴できると理解していた利用者が多かったのか、告知直後からSNSでは不安や批判、疑問の声が多数投稿されている。

購入コンテンツの販売終了と視聴期限

　Rakuten TVの案内によると、購入コンテンツの販売は2025年12月25日12時で終了し、すでに購入済みの作品を含めた視聴可能期間は2026年12月までとなる。詳細な日時は後日告知するとしたものの、視聴期限が設けられた事実に対し、長期間の視聴を想定して作品を購入してきたユーザーからの反発が強まっている。

　対象となるジャンルは洋画、邦画、海外ドラマ、韓国ドラマ、中国・台湾・タイドラマ、国内ドラマ、アニメ、キッズ、舞台、グラビア、スポーツ、バラエティ、ミュージック、ドキュメンタリーと幅広い。購入コンテンツの取り扱いがない宝塚歌劇ジャンルは対象外とされた。

　今回の措置では、すでに端末のRakuten TVアプリにダウンロードしたコンテンツも視聴可能期間の終了とともに再生ができなくなる。購入した作品を端末に保存してネットワーク環境に左右されずに視聴できるようにしているからといって、ユーザーの端末で永久的に視聴できるわけではない。

BL・ブロマンス・LGBTQ+関連作品は別方式で提供予定

　案内の中で、BL・ブロマンス・LGBTQ+関連作品については2026年内に新たな視聴方法で提供を開始する予定と記されている。対象作品の一覧もサイト上で公開されているが、購入済みの作品がそのまま視聴できる形式で提供されるのか、あるいは全く別のプランへの移行となるのかは明らかになっていない。この不透明さが、これらのジャンルを多く購入してきたファン層の不安を強めている。

　SNSでは「BLや類似ジャンルのみ別扱いにする意図が分からない」「対象ジャンルを理解した上で怒りが集中する先を予測したのではないか」という推測すら投稿され、特定カテゴリーへの対応方針が新たな混乱を生んでいる。

返金やポイントでの補償を求める意見も

　購入作品が視聴期限付きになるという発表に対し、SNSでは「購入した以上は半永久的に視聴できると思っていた」「180日レンタルが増えたのは布石だったのか」などの声が寄せられた。さらに、「購入という名称で販売しておきながら視聴不能にするのは不当」として返金やポイントでの補償を求める意見も複数見られる。

　また、「購入した全話パックがいくつもあるのに、全て期限付きになるのは受け入れられない」「購入したDVDが『来年から観られなくなります』と告げられるようなもの」という強い批判も投稿されている。

　「サービス存続中は視聴できる権利を購入しているにすぎない」という冷静な指摘もある一方で、「それを明確に理解しないまま購入させてきたプラットフォーム側の説明は十分だったのか」という反省も出ている。消費者契約法との関連を指摘する声もあり、補償面で何らかの対策を求める意見は少なくない。

電子媒体全般に対する不安も拡大　「電子書籍も将来が不安になる」

　今回の発表をきっかけに、電子書籍やデジタルメディアを取り扱うサービス全般に対する不信感を表明する投稿も広がった。過去にRakutenが電子書籍サービスを終了した事例を挙げ、「今回は同じ失敗ではないのか」とする意見や、「電子書籍も将来が不安になる」という声が見られた。さらに、AmazonやU-NEXTなど他社の買い切り作品も同様のリスクがあると指摘する投稿もあり、購入型デジタルコンテンツとプラットフォームの在り方について問われているようだ。

　このことから、まるでデジタル全盛の時代に逆行するかのような考え方も注目されそうだ。「ディスク（DVD）に戻りたい」「好きな作品は円盤で買うべきだという思いを強めた」「電子媒体のみを信用するのは危険だと改めて感じた」という意見が散見され、今回の一件をきっかけにデジタルから離れて古い物理媒体に逆行する動きも見え始めている。

さらなる説明を求める声は強い　今後の説明と対応が焦点か

　Rakuten TVのサイトではFAQページを公開し、「疑問点への対応を進める」としているが、販売終了まで残り少ない期間であることから、さらなる説明を求める声は強い。

　12月2日13時現在、視聴期限の具体的な日時や利用者が求める補償・返金の有無、新たな視聴方法など、「肝心な情報」が依然として不明なままであり、利用者の不安は解消されていない。

　購入という形で提供されてきたデジタルコンテンツの扱いと、その保存性に対する議論は今後さらに続く可能性がある。Rakuten TVがどのような追加情報を示すのか、そしてユーザーがどのような判断を下すのかが問われている。