ソフトバンクのスマホ価格、「ハイエンドモデルでご負担が増える」　宮川社長が予告

　ソフトバンクの宮川潤一代表取締役社長執行役員兼CEOが8月4日の決算会見にて、スマートフォンの価格高騰の見通しについてコメントした。

　メモリ価格の高騰により、スマートフォンの価格も高騰が続いており、その影響について問われた宮川氏は、「下期のモデルから影響が出始める」とコメント。特に影響が出そうなのが、メモリ価格の比率が相対的に高いローエンドモデルとみられがちだが、「ローエンドモデルについては、あらかじめこうなると予測していたので、大量に（在庫を）持つようにした」（宮川氏）という。これは、メモリ価格が高騰する前に、大量に端末を調達することで、価格高騰のインパクトを抑えられたことを示す。

　「今期（2026年度）については、ローエンドモデルはあまり影響ないが、ハイエンドモデルはお客さまのご負担が増えると感じている」と宮川氏。実際、ソフトバンクは7月31日から「iPhone 17」シリーズや「iPhone Air」の一括価格や機種変更時の実質負担額を値上げしている（関連記事）。

　その一方で、モトローラの「moto g37」は一括価格を2万1984円に抑え、MNPだと24円に割り引いている。moto g37はメモリ価格の高騰が進んでから発売された機種なので、ソフトバンクが戦略的に値下げしているとみられるが、少なくとも既存のローエンド機種が値上げされることはなさそうだ。

　ハイエンドモデルは価格の上昇を覚悟した方がいいが、短期解約を防ぐホッピング対策と合わせ、宮川氏は「長く使うことを約束していただけるお客さまに、しっかり還元するルールを作るべき」との考えを示した。