Appleが6月9日、iPad向けの最新OS「iPadOS 27」を発表した。新しいApple Intelligenceを採用した「Siri AI」に対応しており、Siriと対話しながら自由形式で質問をしたり、アイデアを出し合ったりできる。画像から調べ物ができる「ビジュアルインテリジェンス」にも対応する。
Appleが6月9日、Apple Watch向けの最新OS「watchOS 27」を発表した。2026年秋にリリースする予定。進化したApple Intelligenceを備える「Siri AI」に対応している。対応機種はApple Watch Series 9以降。
Appleは、保護者が子どものデジタル体験をより簡単に管理できる一連の新機能を発表した。子どもが閲覧するコンテンツ、通話やメッセージをやりとりする相手、アプリのアクセス時間などを保護者が管理できる。「許容時間」機能により、エンターテインメントやゲーム、ソーシャルメディアなどのカテゴリーに費やす時間を柔軟に管理できる。
Appleが6月9日、開発者向け会議「WWDC26」にて、iPhone向けの新OS「iOS 27」を発表した。「Liquid Glass」デザインを改良し、視認性を向上させた。アプリの起動速度や写真の読み込み速度も向上している。
Appleが6月9日、開発者向け会議「WWDC26」にて、パーソナルアシスタント「Siri」の新バージョンとして「Siri AI」を発表した。ユーザー固有の文脈（パーソナルコンテクスト）を理解し、より表現力豊かになった。音声の表現力や話す速度の変更もできる。
オプテージが、「mineo」において10月1日から各種事務手数料の価格改定を実施する。サービス提供に冠する各種費用の値上がりを理由に挙げており、契約事務手数料などは現行の3300円から3850円に値上げする。一方で現行440円のeSIMプロファイル発行料は0円に改定する。
日本航空とNTTドコモはモバイル通信サービスにおいて提携し新プランを提供する。月額2970円で30GBのデータ容量が使え5分以内の国内通話が無料になる。国内線特典航空券が78％オフになり、日々の利用やフライトでマイルがたまる。
東京都は公式アプリである東京アプリの利用実績と今後のサービス展開に関する資料を公表した。2026年5月末時点でアプリのダウンロード数は約640万回に達した。今後はプッシュ通知による情報発信やデジタル都民証による施設予約などの機能を拡充していく方針だ。
ポケモンがゲーム「Pokemon Champions（ポケモンチャンピオンズ）」のスマートフォン版を6月17日から配信する。App StoreとGoogle Playでは事前登録の受付を開始した。スマートフォン版の配信を記念してライチュウとメガシンカに必要なアイテムを配布するキャンペーンを9月2日まで実施する。
OPPOが、日本のX公式アカウントにて、「OPPO Find X9 Ultra」を6月18日に発表する旨を案内している。OPPO Find X9 Ultraは同社の最上位スマートフォンで、海外では2026年4月21日に発表されている。
Appleが、iOS 26.5.1の提供を開始した。iPhone 17／Airで有線充電できない場合のある不具合を解消する。
6月2日、「Pokemon GO（ポケモンGO）」の起動画面が変更され、話題を集めている。10年前のリリース当初にも登場したギャラドスの画面がリメークされている。現代版は、とあるポケモンも追加されている。
Nianticは東京臨海副都心と東京都全域で「Pokemon GO Fest 2026：東京」を開催した。初の「スーパーメガレイド」では、1000人以上が共闘してメガミュウツーX・Yに挑む新演出が導入された。周知不足や既出ポケモンの多さに不満も残るが、都内全域を生かした設計と安定した回線で快適なイベントとなった。
Googleは今夏、米国外で初となる直営の旗艦店を東京の表参道にオープンする。店内では最新のスマートフォンや各種スマートホーム製品の購入の他、最新のAI技術を直接体験できる。専任のスタッフが常駐し、端末の店頭修理や初期設定などのサポート、ワークショップも展開する。
SNS上でLINEの広告設定に関し個人の属性情報などが無断共有されていると物議を醸している。LINEヤフーはユーザー体験向上を理由に初期設定をオンとしつつ詳細に制御できる設定を導入した。広告にはトーク内容などの個人を特定する情報は含まれず、自主ルールのガイドラインにも沿っている。
Xiaomi Japanがスマートフォンの新機種「Xiaomi 17T Pro」と「Xiaomi 17T」を発表した。価格は2025年モデルよりも上がっているものの、Xiaomi 17T Proの最小構成モデルは1万円アップにとどめた。ユーロ価格と比較しても、日本の価格は安くなっている。
Xiaomi Japanが、ウェアラブルの新製品として「Xiaomi Watch S5 46mm」と「Xiaomi Buds 6」を6月4日に発売する。Xiaomi Watch S5 46mmはベゼルが薄くなり、心拍数や睡眠測定の精度が向上した。Xiaomi Buds 6はよりスリムになり、ノイズキャンセリング機能が進化した。
Xiaomi Japanが、スマートフォンの新モデル「Xiaomi 17T」シリーズを6月4日に発売する。Xiaomi 17Tと17T Proの両機種とも、約5000万画素で光学5倍ズーム対応の望遠カメラを搭載している。高含有率のシリコンカーボン技術を採用することで、サイズを維持しながら6500mAh〜7000mAhの大容量バッテリーを搭載した。
KDDIとNTTドコモは、ミリ波エリアを効率的に拡大する共用中継器を京セラの協力のもとで開発した。この新型中継器は1台で2社のミリ波基地局からの電波を同時に中継できる。両社は通信効果の検証に向けて、今夏から上野恩賜公園で実証実験を開始する。
Xiaomi Japanは4G通信に対応した9.7型の新型タブレット「REDMI Pad 2 9.7 4G」を5月28日に発売した。最大120Hzの高リフレッシュレートに対応する2Kディスプレイや7600mAhの大容量バッテリーを搭載する。市場想定価格は2万7980円からで、早割も実施する。
ソフトバンクが、Y!mobile向けスマートフォンの新機種「かんたんスマホ5」を6月4日に発売する。新機能の「家族サポート」では、離れた場所に住む家族などが、かんたんスマホ5の操作を遠隔でサポートできる。1分でできる健康ケアを紹介し、医師へ無料相談できる「おしえてドクター」も提供する。
Nianticはスマートフォン向けアプリ「ポケモンGO」で新シーズン「新たな歩み」を6月2日に開始する。期間中は新しいダイマックスポケモンがバトルに登場する他、限定タスクでポイントをためる「GOパス」を新設する。さらにフィールドリサーチの達成で出会えるポケモンや、タマゴからかえるポケモンも一新する。
フリービットはシニアのスマートフォン利用をサポートするアプリ開発者向けの統合型キットを提供開始した。アプリに組み込むだけで画面を共有しながら家族やコールセンターから遠隔支援を受けられる。分散型IDやブロックチェーン技術により、事業者が利用者の個人情報を取得しない仕組みだ。
楽天モバイルは仕様上の問題で販売停止していた5G対応モバイルWi-Fiルーターの販売を再開した。しかしセット購入した回線では、同社のRakuten Linkアプリが利用できない状況は解消されていない。重要事項の改定等に2カ月を要した同社の対応には、説明の分かりやすさや迅速さの面で課題が残る。
5月19日にSNSでドコモがつながりにくいと話題になったが、原因はフリービット系のMVNO設備の不具合だった。この障害は新規接続や再接続に時間を要するもので、同社がMVNEとして支援する他社サービスにも影響した。もともとドコモ回線の品質低下が指摘される中での障害だったため、ユーザーの不満が一層目立つ結果となった。
楽天市場のポイントアッププログラムに7月1日からファミリーマートが参加する。ファミリーマートで月3000円以上買い物をすると、楽天市場でのポイントが＋0.5％になる。楽天グループ外の企業が同プログラムに参加するのは今回が初めてだ。
ウエニ貿易は、キャラクターコラボ専門ブランドのGARRACKからTVアニメ「ONE PIECE」に登場する四皇をイメージしたスマートウォッチを発売する。ラインアップはバギーとシャンクスとティーチとルフィの4モデルだ。歩数や心拍数、ストレス値に応じて画面が変化するギミックや各キャラクターの個性を反映した機能を備える。
ファーウェイ・ジャパンは、完全ワイヤレスイヤフォンの最新モデル「HUAWEI FreeBuds Pro 5」を5月21日に発売した。デュアルドライバーによるアクティブノイズキャンセリング機能を搭載し、前モデル比でノイズキャンセリング性能を約220％に向上している。市場想定価格は2万9480円からで、シリーズ初となる合成皮革を採用した特別モデルも用意する。
ファーウェイ・ジャパンが、スポーツや健康管理に特化したスマートウォッチ「HUAWEI WATCH FIT 5 Pro」と「HUAWEI WATCH FIT 5」を5月29日に発売する。HUAWEI WATCH FIT 5 Proは1.92型の大型サファイアガラスディスプレイを採用する。新機能として、文字盤のパンダがストレッチを促してくれる「ミニストレッチ」機能を備えている。
Googleは、AIモデルをGemini 3.5 Flashへアップグレードし、検索ボックスの大規模アップデートを実施した。ユーザーの意図を先読みする提案機能や、複数の情報を組み合わせた検索に対応する。さらに、自動で情報収集や予約を行う検索エージェント機能や、画面上にカスタムUIを構築する機能の提供を順次開始する。
Googleは、あらゆる入力からコンテンツを生成できる新しいAIモデルファミリーの「Gemini Omni」を発表した。第1弾となる「Gemini Omni Flash」では動画生成に対応し、自然言語による直感的な動画編集が可能だ。5月20日からGoogleの各種アプリで順次提供を開始し、YouTubeショートでも無料で展開する。
NTTドコモが5月19日、同社の通信サービスが利用できない、利用しづらい可能性があることを告知した。SNSでは、ドコモがつながらない、圏外になるという投稿が増えている。同社は引き続き監視を継続する。
総務省はスマホの残価設定プログラムの複雑化を受け統一基準の策定に向けた折衷案を提示した。大手3キャリアやGoogleは運用負荷の軽減から一律化を推すが、Appleらは機種ごとの設定を支持する。総務省は一律化を困難としグループの細分化を検討するが、公平な基準作りへのハードルは依然として高い。
総務省は短期解約問題の対策として乗り換え特典を分割付与し最長1年の継続利用を認める方向性を示した。これは過度なホッピング行為に歯止めをかけつつMVNOの踏み台リスクを減らすための施策だ。むやみに競争を制限する違約金引き上げや特典上限引き下げの導入は今後の被害状況を見て検討する。
Xiaomi Japanが、新型スマートフォン「Xiaomi 17T」シリーズの日本発売を予告している。5月28日にXiaomi 17Tシリーズのグローバル発表会を開催し、日本でも発売するという。具体的な発売日などの詳細は別途発表される。
ソニーの新型スマホ「Xperia 1 VIII」のAIカメラ機能が、海外公式Xの作例投稿を機に炎上した。この機能はあくまで裾野を広げるオプションであり、本来の魅力である望遠センサーの大型化などがかすむ形となっている。高価格なフラグシップだからこそ、従来のファンに刺さるハードの進化を最前面に出すべきだった。
KDDIと楽天モバイルは、ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業に採択された。両社はデータセンターと無線アクセスネットワークの消費電力削減に向けた研究開発を開始する。2030年度までに通信インフラの性能向上と省電力化を両立する技術を確立し、消費電力の約40％削減を目指す。
楽天モバイルが、5月15日にモバイルWi-Fiルーター「Rakuten WiFi Pocket 5G」の販売を再開した。Rakuten Linkの不具合があり、3月13日から販売を停止していた。700MHz帯のプラチナバンドや5Gに対応している。
Opensignalが2026年Q1のモバイル調査を発表し、auが信頼性や一貫した品質など10部門で首位となった。ソフトバンクは5G利用率で単独受賞、ドコモは5G速度で首位だが一貫した品質では最下位という結果だった。楽天モバイルは上り速度で優位性を見せており、国内キャリアの評価は項目ごとに分かれる形となった。
IIJが5月14日、2025年度通期の決算を発表した。売上は3454億円で前年比9％増、営業利益は348.4億円で前年比15.7％増の増収増益となった。原材料費の高騰が続く中、谷脇康彦社長はIIJmioの値上げは予定していないことを述べた。
楽天モバイルが「Nothing Phone (3a) Lite」を値上げ。3万2890円から3万5900円になった。MNPを対象とした特典は継続している。
OPPOやXiaomiのスマートフォンで値上げが行われている。「OPPO A5 5G」は3万2800円から3万6800円に変更。Xiaomiの「REDMI 15 5G」や「REDMI Note 15 Pro 5G」も3000〜5000円の値上げとなっている。
ソフトバンクが、ソニーのフラグシップスマートフォン「Xperia 1 VIII」を6月11日に発売する。グラファイトブラック、アイオライトシルバー、ガーネットレッドの3色を扱う。一括価格は27万4320円、2年間の負担額は13万8240円から。
NTTドコモがメッセージサービス「RCS」を2026年夏に開始する。電話番号を利用して写真や動画、スタンプの送信が可能になる。ドコモ回線を用いたMVNOにも対応する予定だ。
Googleが5月13日、「The Android Show: I/O Edition 2026」にて、Androidの新たなセキュリティ機能について発表した。金融機関になりすまし、ユーザーをだまして送金させたり口座情報を漏えいさせたりする詐欺電話の対策を強化する。AIを用い、端末上でアプリが不審な動きをする際に警告を発する機能も提供する。
Googleが5月13日、「The Android Show: I/O Edition 2026」にて、Androidのデータ共有とデータ転送についての新機能を発表した。Quick ShareとAirDropの連携機能は、より多くの機種で利用可能になる。iPhoneからAndroidへのデータ転送機能を刷新する。
2026年のGW前後からPayPayの送金機能を悪用した「送金詐欺」の被害が拡大している。SMSなどのリンクからアプリを起動させ数タップで残高を奪う手口だが、自身の操作による送金は補償対象外となる。不審なリンクは開かず、万が一送金画面が表示されても「送る」ボタンを絶対に押してはいけない。
イオンリテールが、MVNOサービス「イオンモバイル」での2025年の「参考速度」を公表している。電気通信サービス向上推進協議会により定められたガイドラインに基づき計測した実効速度。ドコモ回線が苦戦しており、平日の日中に下り1Mbps程度の時間帯が多くを占めている。
ドコモの2025年度決算は、スマートライフや法人の成長により増収となるも投資がかさみ減益となった。MNPは転入超過に転じ、セットプラン「ドコモMAX」の好調や通信品質の改善により顧客基盤を強化する。今後は金融事業の再編やAIエージェント「SyncMe」の導入により、非通信分野での収益拡大を加速させる。
メルカリと楽天ラクマは、マクドナルドが販売するハッピーセット「ちいかわ」の付録を出品禁止にする。販売開始直後のトラブルや誹謗（ひぼう）中傷を防ぎ、取引環境の安心と安全を維持することが目的だ。2026年5月15日から一定期間、出品の削除やアカウント制限などの厳格な対処を実施する。