シニアのスマホ所有による生活変化、所有期間が長いほど実感――ドコモ「モバイル社会研究所」調査
NTTドコモの企業内研究所「モバイル社会研究所」が、スマートフォンを所有するシニアを対象とした生活変化についての調査結果を発表。スマホの所有期間が長くなるにつれ生活変化を実感しているシニアの割合が増加するものの、その利活用にはある程度の期間を要する可能性が伺えることが分かった。
NTTドコモの企業内研究所「モバイル社会研究所」は12月18日、スマートフォンを所有する全国の60〜79歳の男女1133人を対象に行った「スマホによる生活変化」に関する調査の結果を発表した。
生活の変化に関する11の項目について、複数回答形式で聞いた所、スマホの所有期間が長くなるにつれ、全ての項目で生活の変化を実感している人の割合が増加。スマホの所有期間が長いほどスマホの利活用がより進む一方、生活の変化を実感できるほどに利活用を進めるにはある程度の期間を要することも伺える結果となった。
所有期間が「1年未満」と「7年以上」で25ポイント以上の差が生じた項目は「電車・車の渋滞情報等によりストレスが減った」「カメラ機能でメモ・板書を取る機会が増えた」「地図アプリ等により道に迷わなくなった」「商品を簡単に見つけてネットで購入するようになった」などが挙げられる。
さらにスマホ所有による生活変化について、初めてスマホを所有したきっかけに着目し、積極的・能動的と考えられる「使いたい機能・アプリがあった」を1番に挙げたシニアと、漠然とした「何となく」を1番に挙げたシニアで比較した所、前者の集団は生活変化を実感する割合が高く、後者の集団はその割合が低いことも分かった。
調査結果を受けて、モバイル社会研究所ではシニアがスマホを利活用するためには 「スマホで出来ることについて興味を高めること」が有効だと考えられるとしている。
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