調査リポート
40代以下の9割以上がスマホを所有 ドコモ「モバイル社会研究所」の調査
NTTドコモの企業内研究所であるモバイル社会研究所は、3月17日にケータイとスマートフォンの所有比率に関する調査結果を発表。40代以下の9割以上、60代の約8割、70代の約7割もスマホを所有している。
NTTドコモの企業内研究所であるモバイル社会研究所は、3月17日にケータイとスマートフォンの所有比率に関する調査結果を発表した。調査対象は全国15〜79歳の男女で、有効回答数は6925。
同社では2010年から継続的に調査を実施しており、2020年1月に同調査を実施。なお、本調査ではスマートフォン・ケータイ所有者のうち、1台目もしくは2台目にスマートフォン所有と回答した場合をスマートフォン所有として算出している。
日本国内のスマートフォン比率は年々増加し、2010年の4%程度から2015年に5割、2019年に8割を突破。2020年は88.9%に拡大した。
年代別に見ると10代と20代は99%以上、30代と40代でも9割以上がスマートフォンを利用。40代以下でのスマートフォンの利用が定着してきている。50代も約9割、60代も約8割、70代も約7割がスマートフォンを利用しており、シニア層のスマートフォン利用拡大がうかがえる。
関連記事
- シニアのスマホ所有による生活変化、所有期間が長いほど実感――ドコモ「モバイル社会研究所」調査
NTTドコモの企業内研究所「モバイル社会研究所」が、スマートフォンを所有するシニアを対象とした生活変化についての調査結果を発表。スマホの所有期間が長くなるにつれ生活変化を実感しているシニアの割合が増加するものの、その利活用にはある程度の期間を要する可能性が伺えることが分かった。 - 家族と同じキャリアを選択するのは5割以上、配偶者は8割に――ドコモ「モバイル社会研究所」調べ
NTTドコモのモバイル社会研究所が、1月に実施した家族のキャリア利用に関する調査結果を発表。自分と家族が同じキャリアを利用している割合は5割以上となり、特に配偶者と同じ割合は約8割となった。 - 70代以上のスマホ保有率がケータイを上回る――ドコモの「ケータイ社会白書 2019年版」が無償公開
NTTドコモの企業内研究所「モバイル社会研究所」が、2010年〜2019年の10年分のモバイルICT利用動向をまとめた「ケータイ社会白書 2019年版」を無償公開した。調査結果を各章のポイントごとにまとめた要約版も合わせて公開している。 - 70代のスマホ所有率がフィーチャーフォンを上回る ドコモの「モバイル社会研究所」がシニアのデバイス所有状況を調査
NTTドコモの企業内研究所が、シニアのデバイス所有状況に関するレポートを発表。2019年1月に実施した調査の結果、70代のスマホ(タブレットを含む)所有率がフィーチャーフォンのそれを上回った。60代のスマホ所有率は70%に達し、2019年はフィーチャーフォンの所有率が大幅に減少している。 - 2019年は49歳以下のスマホ比率が9割超え ドコモ「モバイル社会研究所」のスマホ所有比率レポート
NTTドコモの企業内研究所であるモバイル社会研究所が、スマホの所有比率(2010〜2019年)に関するレポートを発表した。2011年の調査時点ではスマホ比率は全年代で2割に満たなかったが、若年層を中心に広がりを見せ始め、2019年では49歳以下のスマホ比率が9割を超えている。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.