新型コロナウイルスで支払い方法に変化、現金が減りコード決済が増加 MMD調査

MMD研究所とコロプラは、4月30日に「新型コロナウイルスによる支払い方法の変化に関する調査」の結果を発表。約2割が支払い方法に変化ありと答え、うち73.6％は「現金」の利用が減った一方、「スマホ決済」の利用は増加している。

[エースラッシュ，ITmedia]

　MMD研究所は、4月30日にコロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」で実施した共同調査26弾「新型コロナウイルスによる支払い方法の変化に関する調査」の結果を発表した。

　本調査はスマートフォンを利用する18歳〜69歳の男女5530人を対象とし、4月22日に実施。普段の支払い方法と直近3カ月以内の支払い方法は、上位から「現金」「クレジットカード」「QRコード式のスマホ決済」という順番は変わらないものの、全体的に利用が落ちていることが分かった。

　新型コロナウイルスによって各支払い方法の利用に変化があったかについては「やや変化があった」「変化があった」を合わせて20.2％が「変化があった」と回答。変化があった人で「利用が減った」のが最も多かったのは「現金」で73.6％、次いで「交通系電子マネー」が28.5％。一方「利用が増えた」で最も多かったのは「QRコード式のスマホ決済」で78.9％、次いで「タッチ式のスマホ決済」の65.3％となった。

　現金を使わなかった理由として「接触を避けたい」「家から出ない」「ネット通販の利用が増えた」などの声が集まった。また、国民への一律10万円給付を使い道を聞いたところ最も多かったのは「食品、飲料品」で30.8％、次いで「貯金」が27.5％、「食事」が24.1％となった。