ソフトバンクが“次世代電池”を開発 配送ドローンやHAPSでの実用化を目指す(2/2 ページ)
ソフトバンクが、次世代電池の研究開発と早期実用化を推進するために次世代電池の評価・検証施設「ソフトバンク次世代電池Lab.(ラボ)」を6月に設立する。次世代電池は世界各国で開発競争が進んでおり、今後の次世代デバイスの登場には不可欠とされている。同社は高密度化を進めることで、次世代デバイスへ適用していくことを目指す。
より高密度な電池は安全性やコスト効率を高める必要がある
500Wh/kgを超える600Wh/kgになると、従来は液体の電解質を固体に変えて、正極活物質の素材も変更する。従来は重元素がメインで原料には高価なレアメタルが使われているが、まずは無機物でコバルトを使わない正極活物質によって実現する。
800Wh/kgに向けては、正極側で次世代アルミ箔を採用し、水素や窒素などの有機正極を採用する。これによってコストも安価にできる。1000Wh/kgになると、残る正極の多孔度25%を減らすことを目指し、セルの面方向から電流を通す「バイポーラ構造」を採用することで達成するという。
これによって高密度化は実現できるが、実用化には長寿命化や安全性、コスト効率も高める必要がある。レアメタルフリーにすることで低コスト化を図れるし、電解質を固定電解質にすれば安全性も向上する上、高電圧化も可能になる。
基地局のバックアップ電源として使うことも視野に
こうして開発を進める次世代電池は、「HAPSやドローンなどに合うのではないか」と西山氏。EVに導入するにはどうしても「寿命重視」になるが、HAPSの場合は「半年飛べばいいので、(充放電サイクルが)200サイクルで十分」(西山氏)。エネルギー密度が向上すると、同じバッテリーサイズならバッテリー容量が大きくなり、同じ容量ならサイズが小さくなる。家庭用蓄電池も従来120kgだったものが30kgまで小型化できるなど、街のあらゆるところに次世代電池を置いてエネルギーマネジメントする、といった未来も想定する。
ソフトバンクでは、HAPSが想定している2023年のサービス開始を見据えて次世代電池(400Wh/kgクラス)を実現したい考えだが、それがなくても既存の携帯基地局向けのバックアップ電源として軽量化したバッテリーが使えないかの検討も行っているという。
関連記事
- 楽天、自動飛行ドローンの配送サービスを開始 三重県・間崎島で1月22日まで
楽天は、1月6日〜22日に自動飛行ドローンの配送サービスを期間限定で提供。対象は三重県志摩市の間崎島で、間崎島の住民は配送手数料500円(税込み)で利用できる。 - 5G活用も視野に KDDIの「スマートドローン」が6月にサービス開始
KDDIが、モバイル通信に対応した「スマートドローン」を活用した法人向けサービスを、2019年6月から順次提供する。駅や道路の広域監視、鉄塔や風力の点検、測量解析、農業などに役立てる。今後は5Gも視野に入れたサービス拡張に努める。 - モバイルネットワークを活用した「ドローン配送」は、いつ実現されるのか?
上空からユーザーの元へ直接荷物が配送される――。そんな未来が「ドローン」によって近づきつつある。その鍵を握るのがモバイルネットワーク。NTTドコモとKDDIに、ドローン配送への取り組みを聞いた。 - 2025年に「リチウム空気電池」の実用化へ ソフトバンクと物質・材料研究機構が連携
ソフトバンクは、4月11日に物質・材料研究機構と「NIMS-SoftBank先端技術開発センター」の設置に関する覚書を締結。両者はセンターでの共同研究を通し、次世代の電池である「リチウム空気電池」の実用化に向けて連携を開始する。 - ドコモ、基地局の長期停電対策で燃料電池を使用――遠隔操作による省電力化も
ドコモが、災害時などで長期停電となった際の、基地局における新たな対策を発表した。従来の鉛蓄電池よりも軽くて小型の燃料電池を運用するほか、停電などで基地局装置が非常用電源で運用された場合、遠隔操作で省電力化を図る。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.