今買うべきiPhoneとAndroidスマホまとめ 12月26日から「毎月1円」や「2年47円」が消える?(1/2 ページ)
総務省のガイドライン改正により、1〜2年後返却で安価にスマホを持つことが難しくなるかもしれません。今回は、現行プログラムの利用で安く買えるスマホを紹介します。特に狙い目が、ソフトバンクとauです。
現在、大手3キャリアでスマホを安く買う方法として真っ先に挙がるのが、各社が提供する残価設定型の端末購入プログラムの利用です。2年後に返却が必要なものの、実質24円(月々1円)や実質47円といった負担で端末を購入できます。
しかし、それも間もなく終了するかもしれません。総務省のガイドラインが12月26日から改正され、これまでのように月々1円といった負担で端末を購入できなくなる可能性があります。そこで今回は、現行プログラムの利用で安く買えるスマホを紹介します(価格は全て税込み)。
12月26日から何が変わる?
まず、端末購入プログラムの仕組みと、12月26日からどう変わるのか、簡単に説明します。
そもそも端末購入プログラムとは、端末を分割払いで購入し、一定期間後に端末を返却することで、残価(支払っていない金額)の支払いが免除される仕組みです。実際は1年で返却できたり2年以上使ったりすることもできます。それ以外にも各キャリアで違いはあるものの、簡単にいえば「2年後に返却することで端末が安く買える仕組み」と覚えておけばいいでしょう。
ドコモは「いつでもカエドキプログラム」、auは「スマホトクするプログラム」、ソフトバンクは「新トクするサポート」という名称です。
例えば、ドコモのiPhone 16(128GB)の通常価格は14万5200円ですが、「いつでもカエドキプログラム」を利用して23カ月目に返却した場合、残価である8万9760円の支払いが免除されます。2年しか使えないかわりに、実質5万5440円の負担で端末を使えることになります。
12月26日から変更されるのはこの「残価」の扱いです。これまで、残価は各キャリアがある程度独自に設定できたため、実態よりも高額な残価になる場合もありました。それにより、プログラムを利用すれば実質24円や実質47円といった極端に安い負担額で端末を買えていたのです。
しかし、改正ガイドラインの残価には、一定の基準として、中古市場の業界団体であるリユース・モバイル・ジャパンが公表する買い取り平均金額から4万4000円を超えない金額が設けられます。そのため、これまでのような高額の残価を自由に設定できなくなり、端末の実質負担額が上がる可能性があるのです。プログラムを利用した端末の購入を検討中の人は、12月25日までに購入するのがいいでしょう。
ソフトバンクはiPhone 15やPixel 9が月々1円から
3キャリアの中で、端末が最もお得に買えるのがソフトバンクです。その中でもiPhone 15とGoogle Pixel 9が特におすすめです。
iPhone 15(128GB)は通常価格13万896円に対し、新トクするサポート(スタンダード)を利用すれば2年実質4万3896円で購入できます。さらにオンラインショップでMNPでの契約と同時に購入すれば「オンラインショップ割」により4万3872円割引され、実質24円(月々1円)になります。
なお、ソフトバンクではiPhone 15(128GB)以外のiPhone 15シリーズも新トクするサポート利用で安いです。オンラインショップでMNPの場合、iPhone 15 Plus(128GB)は月々1円、iPhone 15 Proの128GBや256GBは月々410円です。
ただ、iPhone 15(128GB)以外は残念ながら全色/全容量が在庫切れの場合が多いです。終売したわけではないようですが、ごくまれに入荷してもすぐに在庫切れになるので、入手は極めて難しいでしょう。
また、iPhone 15(128GB)も12月上旬までどのカラーも選べましたが、現在は一部カラーが在庫切れになっています。狙っている人は早めに購入しましょう。
ソフトバンクではGoogle Pixel 9(128GB)も同様にお得です。通常価格が11万160円に対し、新トクするサポート(スタンダード)を利用すればなんと11万136円の負担が免除され、2年実質24円(月々1円)で購入できます。iPhone 15と異なり、MNPでなくても実質24円で購入できるのでソフトバンク契約者が機種変更するのもおすすめです。
なお、本題からは外れますが、ソフトバンクではmotorola edge 50s proが一括3万1824円で販売されています。新トクするサポートの対象外なので買い切りになりますが、一括でこの価格は性能の割に安いので、プログラムを利用していない人はこちらもオススメです。
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