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大手キャリアが「5Gミリ波」エリアの拡大に向けた共同検討を開始 5Gミリ波基地局／中継器の有効活用を目指す
KDDIなど大手通信4社が、5Gのミリ波（28GHz帯）のエリア拡大に関する覚書を締結した。自社でのエリア整備を基本としつつ、基地局／中継局設備を有効活用するための具体的方法を共同で検討する。
KDDI、NTTドコモ、ソフトバンク、楽天モバイルの4社は9月16日、5Gミリ波（28GHz帯）のエリア拡大に関する覚書を締結した。各社が5Gミリ波のエリア整備を自ら進めることを前提に、基地局／中継局の有効活用に向けた技術／方式を具体的に共同検討していくという。
ミリ波の電波は直進性が高く、遮蔽（しゃへい）物の影響も受けやすい。エリア化を進める際は、通常の5Gエリアで使われる「Sub6帯（6GHz未満の周波数帯）」と比べると多くの基地局／中継局設備が必要となる。
このような特性から、5Gのミリ波エリアは非常に局所的な展開にとどまる傾向にあり、広がりに欠けている。そのせいか、ミリ波通信に対応する端末も一部のハイエンドAndroidスマートフォンに限定され、特に日本で普及しているiPhoneではミリ波対応がなされたことがない（※1）。
（※1）Appleはミリ波対応のiPhoneを米国限定で販売している（参考記事）
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