デジタルシネマ普及へ官民協力、フォーラム設立へ
フィルムを使わずプロジェクターで映画を上映するデジタルシネマの普及に向け、官民で構成する「デジタルシネマ推進フォーラム」が6月15日に設立される。
デジタルシネマはフィルムを使わないため制作コストが削減できる上、ネット配信などマルチユースも容易。若手クリエイターの参入チャンスも広がり、公民館など比較的小規模な施設でも上映が簡単になるなど、既存の配給網と併存する新しい流通路の構築も期待されている。
だが国内のスクリーン約2600のうち、デジタルシネマに対応しているのは20強と少ないのが現状。経済産業省は5月に発表した「新産業創造戦略」でコンテンツビジネスの拡大を打ち出しており、このための行動計画としてデジタルシネマの普及を掲げている。
発足するフォーラムには、同省のほか総務省や文部科学省など関係省庁と財団法人デジタルコンテンツ協会や、東映、東宝、松下電器産業、ソニーなど映画会社やメーカーなどが参加。短編映画祭の実行委員長を務める俳優の別所哲也さんも参加する予定だ。
第1回総会は6月15日に都内で開かれる。
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