2004年第2四半期の国内サーバ市場は回復傾向に──IDC Japan

公開 2004年08月31日 13時48分

更新 2004年08月31日 01時47分

[ITmedia]

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　IDC Japanは8月30日、2004年第2四半期（4～6月）の国内サーバ市場動向を発表した。

　これによると、同四半期のサーバ市場規模は1479億円となり、前年同期に比べて0.6％減少したという。

　これで、3％以内のマイナス成長が3四半期続いたことになるが、それ以前の4四半期が連続して2ケタの減少であったことを考慮すれば、マイナス成長とは言え、市況は改善傾向にあるとみられる。

　また、2004年第2四半期の出荷台数は10万5000台で、前年同期比15.3％増となり、5四半期連続の2ケタ成長を達成した。

　製品カテゴリ別では、x86サーバの出荷台数が前年同期比15.4％増と好調を維持している一方で、出荷金額は同0.2％増と伸び悩みをみせた。これは、平均単価低下の影響が大きいためで、同社リサーチマネージャーの福冨里志氏は、「日本IBMが2003年第4四半期の価格改定以後、出荷台数シェアを伸ばしており、競合ベンダーが対抗策を打ち出している。また、日本HPが、デルを強く意識した対抗製品を投入するなど、ベンダーの競合がさらに熾烈になっている」と、価格競争激化の背景を説明している。

　x86サーバ以外の主要製品カテゴリでは、メインフレームが出荷金額が前年同期比2.4％増、出荷台数は同12.5％増と堅調だった。出荷台数は3四半期連続で前年同期実績を上回っている。RISCサーバは、出荷台数が前年同期比10.0％増と、3四半期ぶりにプラスに転じた。出荷金額は同6.9％減だが、2ケタのマイナスからは脱している。メインフレームおよびRISCサーバは共に、既存ユーザーの買い替えが堅調に推移していると、同社は分析している。

　ベンダー別市場シェアでは、日本IBMが26.0％で2期ぶりに1位に返り咲き、2位は富士通（18.3％）、3位には日本HP（17.4％）が入った。2004年第2四半期に前年同期より出荷金額を増やしたベンダーは、日本IBM、富士通、日本HP、NEC、デル、東芝などとなっている。

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