広告付き検索の違い認識は少数派――Pewのユーザー調査
インターネットの検索結果には広告主が提供している「スポンサー付き」とそうでないものがあると認識しているユーザーは少数派にとどまっていることが、非営利団体のPew Internet & American Life Projectが1月23日発表した調査で分かった。
調査によれば、スポンサー付き検索結果とそうでない検索結果との違いを認識しているユーザーは38%のみ。どれが営利目的でどれがそうでないかを常に区別できると答えたのは6人中1人にすぎなかった。
その一方で、「営利目的の検索結果の表示方法がはっきりしないと思ったら検索エンジンの利用をやめる」と答えたユーザーも半数近くに上っており、この結果は皮肉だと報告書は指摘している。
検索エンジンの使い勝手については全般的に評価が高かったが、ユーザーは1つの検索エンジンを使い続ける傾向が強く、技術の進歩に伴って別の検索エンジンに乗り換えたり、検索結果の比較などはあまり行っていないことが判明。検索エンジンを1つしか利用しないユーザーは44%、2つか3つのみの利用は48%だった。利用頻度は半数以上が1週間に数回程度にとどまり、検索エンジンがなくても生活にそれほど支障はないとの回答も3分の2に上った。
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