DVDレコーダーの出荷台数は400万台を突破、低価格化が進む――MM総研調査

　MM総研は2月28日、2004年の国内DVDレコーダー市場調査結果を発表した。これによると、昨年一年間の出荷台数は、2003年実績の192万台から109.9％増の403万台となり、初めて400万台を突破。メーカーシェアのトップは、昨年と同じ松下電器産業だが、2位には前年4位のソニーが急浮上した。

メーカーシェア。出典は（株）MM総研 [東京・港]　今回の調査は、DVD単体レコーダー、HDD内蔵DVDレコーダー、VHS一体型DVDレコーダー、HDD+DVD+VHSレコーダーを含む

　3位は東芝、4位がパイオニア、そして5位はシャープと、上位5社の顔ぶれには変動がない。ただし、新規参入メーカーの増加により、かつての“4強”が全体に占める割合は大幅に低下している。2003年の4強占有率が合計88.8％だったのに対し、2004年は77％と10ポイント近くも下がったという。

　一方、2004年に本格参入した三菱電機、日本ビクター、日立製作所のなかでは、三菱電機が最も出荷台数を増やした。「三菱電機は、ソニーとともに低価格設定を行い、出荷台数を増やすことに成功した」（MM総研）。

出荷単価は1万8800円の下落

　MM総研では、DVDレコーダーの出荷台数が2004年に大きく伸びた要因として、「メーカーや量販店がプロモーションに注力し、DVDレコーダーの利便性が認知されたこと」「薄型TV購入の際に獲得した“ポイント”を利用してセット購入するパターンが定着したこと」、そして「新規参入メーカーの増加で低価格化競争が激化したこと」の3点を挙げている。実際、全体の出荷金額は、2003年の1420億円から2180億円へと53.5％増加したものの、出荷単価は5万4100円と、2003年の7万2900円から1万8800円も下がった。

　MM総研では、「価格下落による収益性の悪化は、デジタル家電の中でも特に深刻な状態。パソコンと同様、川上にあたる部材メーカーと川下の消費者にしか旨みのない“スマイルカーブ現象”が顕著になっている」と指摘。その上で、低収益化に悩むセットメーカーがネットワーク経由のコンテンツサービスに活路を見いだす可能性を示唆している。

　「DVDレコーダーをゲートウェイとして、家庭内にネット上のコンテンツを配信する“ソフトサービス一体型”のビジネスを確立できるかが鍵になる。北米で成功した“第2のアップル”型戦略のような発想がセットメーカーにも求められている」。

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