「在宅勤務で生産性向上」に約8割が同意

公開 2005年07月29日 18時24分

更新 2015年02月04日 05時57分

[ITmedia]

印刷する

　「在宅勤務は社員の生産性を向上させる」と日本のビジネスリーダーの8割近くが評価している──アバイアの最近の調査でこんな結果が出た。在宅勤務は生産性を上げつつ、仕事と生活のバランスを取るためにも有益だという。

　モバイル技術の企業への影響を調べるため、アバイアがアジア・パシフィックの11カ国・地域のビジネスリーダーを対象に調査を実施。日本では6月、101人を対象に電話で聞いた。

　日本の調査によると、在宅勤務が社員の生産性を向上させることに「とても同意する」が24％、「同意する」が53％と高評価。「同意しない」は15％だった。

　ただ、在宅勤務する部下のことを「信頼している」が64％だったのに対し、19％は部下を「信頼しない」と回答。在宅勤務の普及が一部企業にとどまっている理由として、社員の管理が難しい点が指摘されている。

　調査でも、「会社は概して社員に在宅勤務可能なテクノロジーを与えることに慎重である。なぜなら管理できなくなることを恐れているからである」という質問に対しては「強く同意する」が10％、「同意する」が62％だった。アバイアは「在宅勤務社員の環境を良くするのは、上司の部下への信頼」だと提言している。

　高速回線やVPN、SkypeのようにPCで使えるIPソフトフォンが普及し、自宅でもオフィスと同様のコミュニケーションインフラを整備することは難しくない。アバイアの英国法人では在宅勤務を奨励しており、「家族との時間を尊重できる柔軟な働き方が仕事への満足度を高め、社員それぞれに合ったスケジュールで働くことで生産性も高まる」としている。

印刷する