MySpaceなどSNSの利用には要注意――米調査

　サイバーセキュリティの向上を目指す非営利団体National Cyber Security Alliance（NCSA）とソフトウェアベンダーの米CAは10月4日、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）とサイバー犯罪に関する調査報告書を発表した。

　報告書によると、SNS利用者の57％が、サイバー犯罪の犠牲者となることを懸念しながらも、自分を危険にさらす可能性のある情報を開示していた。例えば74％は、メールアドレス、氏名、誕生日などの個人情報を公開している。

　またSNS利用者の83％は、他人のサイトにあった中身のわからないファイルをダウンロードしており、31％は宣伝メールやIMに応答していた。

　SNSを利用する子どもの親の51％は、子どものプロフィール公開を制限していないため、危険人物の目に触れる可能性がある。さらにこうした親の36％は、子どものSNS利用を放任していた。

　米国では一般にSNS利用者の中心は10代の少年少女といわれるが、この調査では、利用者の48％が18歳以上であることが判明した。また、利用しているのは若者だけではなく、SNSを利用する成人の53％は35歳以上だった。成人利用者の増加はSNS普及を意味し、同時にセキュリティリスクの増大も意味する、と同報告は警告している。

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